[株式会社グローバル・デイリー]
株式会社グローバル・デイリーが運営する、外国人目線で日本の魅力コンテンツを制作・発信するメディア「JAPANKURU」は、地方創生プロジェクト「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」に部門設定企業として参画しました。
訪日外国人誘致事業を専門に手掛ける株式会社グローバル・デイリー(本社所在地:東京都台東区、代表:中原宏尚)が運営する、外国人目線で日本の魅力コンテンツを制作・発信するメディア「JAPANKURU」は、地方創生プロジェクト「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」に部門設定企業として参画しました。「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」は、地域の将来を支える名品などを表彰することで“地域のファン化”を支援するプロジェクトで、民間企業24社と内閣府、農林水産省、経済産業省による後援を受けています。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
■ふるさと名品オブ・ザ・イヤーとは
地域に眠る名品と、その名品を支えるストーリーや取り組みを発掘し、表彰するプロジェクトです。昨年発足し、今年は2度目の開催となりました。
地域の中には、日本全体ひいては海外にも通用する名品や、その名品にまつわるストーリーがたくさん眠っています。しかし、日本人であっても、地域外の消費者がそれらの存在を知る機会はほとんどありません。また、地域にとっても、そのポテンシャルを地域外にアピールする術を持っていません。その機会を創出するとともに、知られざる地域のファンを作ることを目的に、本賞が設立されました。
■What’s that!? 部門 とは？
将来的には海外でも認知を高めていけるような日本の地域産品を多く発見し、PRすることで、地域の事業社の”やる気”をサポートすることを目的としています。
https://furusatomeihin.jp/47club02.php
■グローバル・デイリーについて
訪日(在日)外国人向けのプロモーション戦略や広告コミュニケーション活動に特化した事業を手掛ける企業です。国内旅行関連の広告活動を行う株式会社デイリー・インフォメーションの新事業として、インバウンド事業部を設立し、2013年にグローバル・デイリーと社名を定め、法人登記しました。
世に“インバウンド”という言葉が浸透する以前からインバウンド事業に取り組んでおり、企業のインバウンドプロモーションを手掛けるほか、外国人目線で日本の魅力を発信するメディア「JAPANKURU」の運営、浅草での観光案内所運営など、幅広くインバウンド事業を行っています。
グローバル・デイリーHP
https://www.gldaily.com/
JAPANKURU
ウェブサイト: http://www.japankuru.com/
Facebook : https://www.facebook.com/Japankuru
【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社グローバル・デイリー 担当：渡辺
TEL：070-3827-1813 FAX：03-6860-7015
MAIL：watanabe@gldaily.com
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近年インバウンドビジネスの高まりとともに、
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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