国内No.1の物件登録数の民泊管理ツール「m2m Systems」が導入室数7500室突破!!

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[matsuri technologies株式会社]

国内No.1の登録物件数の民泊運営管理ツール「m2m​ ​Systems」を展開するmatsuri​ ​technologies株式会社(東京都 新宿区、代表取締役:吉田圭汰)は、導入室数が7500室を突破したことを発表いたします。

matsuri​ ​technologies株式会社ではインバウンド消費を支える民泊事業者を支援するとともに、訪日外国人の満足度向上や健全な民泊市場の発展のためのソリューションを開発しております。
■m2m Systems

http://m2msystems.info

■m2m Systemsとは?

「m2m Systems」は総導入室数7500室を超える、複数のAirbnbアカウントを登録することができる、国内最大の民泊管理ツールです。

主な特徴は、「予約承認の自動化」、「自動メッセージ機能」、「テンプレートでの返信」、「返信画面上での物件情報を表示」です。「予約承認の自動化」は、事前承認を自動で行う

機能です。見込み客を逃さない上、スムーズに予約にまで誘導をすることで、稼働率向上を実現します。「自動メッセージ機能」は、特定のタイミングで定型文を送信する機能です。

深夜の予約に対してもインストラクションを送信、あるいはリマインダーの送信し忘れを防ぎます。

さらに、「テンプレートでの返信」は、ゲストからのよくある質問にあわせて定型文を自由に設定可能な機能です。

文章を入力する時間を省き、返信の質を向上させます。「返信画面上での物件情報を表示」する機能は、Airbnb上のリスティング情報を自動表示する機能です。エクセルなど外部ファイルを開かずとも、返信画面でいつでも情報を参照可能となります。
■m2m Systemsの主な機能

今後もシステム開発を進め、民泊運営のさらなる効率化と民泊事業者の方々の収益貢献に尽力していければと思っております。

<m2m Systems 無料説明会>

導入数7500室を突破したことを記念して、以下の日程にて「m2m Systems」の利用方法や利用体験ができる無料の説明会を開催します。
■説明会開催日程

12/8 (金) 16時〜18時 利用説明会(無料)

12/11(月)13時〜14時 利用説明会(無料)

12/14(木)13時〜14時 利用説明会(無料)

12/19(火)13時〜14時 利用説明会(無料)
※個別での対応も可能ですのでお気軽にお問い合わせください。
■場所

〒169-0075 新宿区高田馬場 2-1-2 TOHMA高田馬場ビル 4F
■お申し込み&お問い合わせ

広報・営業担当 河田 電話番号 TEL:03-6228-0440

問い合わせ: service@matsuri-tech.com

【matsuri technologies株式会社 弊社提供サービスについて】
総実績500万超を誇るAirbnbメッセージ代行サービス「m2m Basic」
http://m2mbasic.info
総導入室数7,500室を超える、国内最大級の民泊管理ツール「m2m Systems」
http://m2msystems.info
民泊+短期賃貸」の組み合わせで貸し出しを行う集客支援ツール 「nimomin」
http://www.nimomin.info
特区民泊&新法律対応!無人チェックインサービス「m2m Check-in」
https://www.m2mcheckin.info/

【会社概要】

会社名:matsuri technologies株式会社

代表者:吉田圭汰

問い合わせ: info@matsuri-tech.com

電話番号:03-6228-0440

住所:東京都新宿区高田馬場2-1-2 TOHMA高田馬場ビル 4F

HP: http://matsuri.tech

matsuri technologies株式会社の民泊ソリューションについてより詳しい資料のダウンロードはこちら

民泊運用代行「nimomin」の資料をDLして詳しく見てみる

民泊メール代行「airm2m」の資料をDLして詳しく見てみる

民泊業務管理・収益管理ツール「synm2m」の資料をDLして詳しく見てみる

【12/2開催】店舗とデジタルの分断を超える!データ統合で実現する“シームレスな顧客体験”とは?


多くの小売企業が、店舗、EC、アプリ、LINEなど多岐にわたる顧客接点を持っています。しかし、そのデータは分断され、「同じお客様に一貫した体験を提供できない」という課題に直面し、その結果、最適なタイミングで適切な情報提供ができず、機会損失を招いています。

今回、このような悩みをもつ小売業者さまに向け「店舗とデジタルのあらゆるデータをシームレスにつなぐ顧客体験設計」を解説するセミナーを開催します。

国内外の事例を交え、小売企業の皆様に最新トレンドと実践法をお届けします。

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【インバウンド情報まとめ 2025年11月後編】中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは? ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは?/ 10月の訪日外客数389.6万人、国別1位は韓国 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年11月後編】

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

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