年々増加するサイバーテロ 2020年の東京オリンピックも間違いなくその標的に?!

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック(五輪)・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。

2020年に迫る東京オリンピックに関しては明るい話題だけでなく、様々なトラブルの防止策についても検討されています。その中でも一般の関心が低いながらも深刻な問題となりうるのが サイバーテロ です。大会期間中に各国から様々なゲストが訪れるであろう東京オリンピックにおいて、日本が備えるべきサイバーテロ対策とはどのようなものなのでしょうか?

アメリカに本社を構えるセキュリティ会社のウェブルートは、2018年のセキュリティ危機に関する動向、今後の見通しをまとめたレポートを公表。その中でセキュリティ脅威の注目キーワードについて「IoT機器」「サイバーテロ」「2020東京オリンピック」の3つを発表しています。これらトピックについて解説していきましょう。

インバウンド受け入れ環境整備の資料を無料でダウンロードする

インバウンドの最新情報をお届け!訪日ラボのメールマガジンに登録する(無料)

家電にハッカーが進入、家電を乗っ取られる?

IoTは(モノのインターネット)とも呼ばれ、様々な機器がインターネットに繋がり互いに通信などする中で利用者の利便性が高まるというものです。今や、様々な機器が利便性の向上ということでインターネットに繋がっている現代において、監視カメラ、家のなどにあるルーターなどネットワーク機器、電話、ビルの空調、医療システムなど、インターネットに繋がっているあらゆるIoT機器が狙われています。

これらのIoT機器を狙ったサイバーテロに関しては、直近で2018年1月に「Meltdown」「Spectre」という脆弱性があることが発覚。それぞれの攻撃を実行させる必用条件として、Spectreは「攻撃対象のプログラムに不正なコードを埋め込み、実行させる」、Meltdownは「攻撃撃対象のOSに一般ユーザ権限で不正なプログラムを実行させる」となっています。IoT機器をネットワーク経由でサービス接続出来るというだけでは不十分ですが、レンタルサーバーなど他社が管理するバーチャルマシンを動かす事が出来るクラウドサービスでは、攻撃のための条件をクリアしやすいということで、事業者にとっては大きなリスクとなります。

オリンピックは昔からサイバーテロの標的になってきた

オリンピックは通常のテロだけでなく、サイバーテロの標的にもなります。2012年のロンドンオリンピックでは主催者、スポンサーのウェブサイトを標的としたDDos攻撃(サービス側に大量のリクエスト、巨大なデータを送りつけるなどして処理負荷かけ、サービスの妨害などを行うもの)が発生 していますし、2014年にサッカーワールドカップでは、ブラジルにおいて主催者、関連サイトを装ったフィッシング詐欺が横行 しました。

先日行われた平昌オリンピックでもサイバーテロでシステムダウンが…

2016年のリオデジャネイロオリンピックにおいても国際オリンピック委員会は常に攻撃を受けており、世界アンチ・ドーピング機構のデータベースへのログイン情報を盗み出すため、アスリートを対象にフィッシング詐欺も発生しています。直近では 平昌オリンピックにおいてもマルウェア「Olympic Destroyer」によってシステム障害が発生。開会式直前にシステム障害が起きる、プレス関係者のWi-Fiが使えなくなる、大会ウェブサイトがダウンしてチケット印刷が出来なくなるなど、オリンピック開会式をピンポイントで狙ったサイバー攻撃があった事がわかっています。

2020年の東京オリンピックも間違いなくサイバーテロの標的となる

2017年10月に東京のビッグサイトで「テロ対策特殊装備展’17」が開催されました。この中で英国大使館国際通商部によるプレゼンテーション「英国のサイバーセキュリティ対策」において、ポール・エリス一等書記官は 東京オリンピックにおけるサイバーテロの可能性 について講演し、2012年のロンドンオリンピック大会期間中は 2億件の悪意ある接続要求をブロック しており、2016年のリオデジャネイロオリンピックでは さらに多くの攻撃を受けていたと明かし、こうしたサイバー攻撃の回数は年々増加傾向にある としています。

こうした傾向もあり、平成28年度から総務省事業としてサイバーセキュリティー実践型演習である「サイバーコロッセオ」事業がスタートしました。情報通信研究機構(NICT)では当初からこの演習環境を提供していましたが、平成29年から同事業の実施主体として、2020年の東京オリンピックに向けて、大会組織委員会を受講対象として研修を続けています。これにより「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会まで、年度をまたいだ継続的なトレーニングを実施することで、段階的・計画的に、必要な能力を兼ね備えた人材を育成する」ことを目的としています。残された時間はあと2年間ですが、その中でどこまで日本はサイバーテロに対して備えることが出来るでしょうか。

インバウンド受け入れ環境整備の資料を無料でダウンロードする

「翻訳・多言語化」の資料を無料でダウンロードする

「多言語サイト制作」の資料を無料でダウンロードする

「多言語化表示サービス」の資料を無料でダウンロードする

「テレビ電話型通訳サービス」の資料を無料でダウンロードする

「訪日外国人向け道案内」の資料を無料でダウンロードする

<参考>

訪日ラボ セミナー紹介&最新版インバウンド情報まとめ

日本のインバウンド事業者が知らない「中国現地の最新旅行トレンド」


コロナ禍の収束後、インバウンド需要が順調に回復を続ける中、唯一回復が大きく遅れていた中国市場。

一方、ここ数か月の間は訪日中国人客数が順調に回復してきており、訪日旅行消費額も2024年1〜3月期では台湾を抜き、1位となったことがわかっています。

今、中国市場がどのような動向になっていて、今後どうなっていくのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は訪日ラボから、複数の中国SNSで在日中国人インフルエンサーとしても活動中の熊 孟華(ユウ モウカ)と、中国最大級の店舗・施設検索プラットフォーム「大衆点評」などを活用した中国向けプロモーションのコンサルティングを行う金子 泰士が登壇。

中国SNSや訪日プロモーションの「プロ」である2人が、気になる中国市場の最新トレンドについて語り尽くすセミナーをお届けします。

中国向けのインバウンドプロモーションに取り組んでいる方や、これから取り組もうとしている方は必見です!

詳しくはこちらをご覧ください
日本のインバウンド事業者が知らない「中国現地の最新旅行トレンド」

【インバウンド情報まとめ 2024年4月】3月訪日外国人数「300万人」突破 他


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月発行しています。

この記事では、2024年4月版レポートから、3月〜4月のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。

最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください!

本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。
3月訪日外国人数「300万人」突破 / 2月の世界航空需要、コロナ前から完全回復【インバウンド情報まとめ 2024年4月】

今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。

「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!

→ 【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる4月から観光・インバウンドに関わる仕事に就いたり、関連部署へ異動となり、知識のインプットに追われていませんか? また、より一層事業を推進するために必要な学び直しの機会を設ける担当者も増えてきております。
このセミナーでは、
新担当になって、インバウンドの何から始めたらいいか分からない
インバウンド推進が本格化し、改めて情報やノウハウを学び直したい
そもそもインバウンドに興味があるが、情報を収集できていない
方にとって必要な基礎情報と、知っておきたい新情報をお届けする機会となっております!
詳しくはこちらをご覧ください。
→4月までに学んでおきたい!【基礎から始めるインバウンド対策】 〜ラーチーゴー & ジャパンガイドが教える市場別最新データ〜

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

関連インバウンド記事

 

役にたったら
いいね!してください

この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

プロモーションのご相談や店舗の集客力アップに