VESPERがTableCheck(テーブルチェック)へ社名変更飲食店ネット予約顧客管理システム「TableSolution(テーブルソリューション)」

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[株式会社VESPER]

飲食店ネット予約顧客管理システム「TableSolution(以下、テーブルソリューション)」を提供する株式会社VESPER(本社:東京都中央区、代表取締役:谷口 優、以下:べスパー)は、2018年5月18日開催予定の第7回定時株主総会で定款の一部変更が承認されることを条件として、2018年6月1日付で「株式会社TableCheckテーブルチェック)」に社名変更することをお知らせいたします。

◆社名変更の背景と目的
 当社は、2011年3月の創業以来、「最高のレストラン体験を実現する」をコンセプトに、飲食業界におけるネット予約の普及、ITによる予約顧客管理業務のオートメーション化を目指し、24時間365日ネットでも電話でも即時予約ができるネット予約顧客管理システム「テーブルソリューション」を開発し、国内外の飲食店に提供してまいりました。
 また2017年1月には、テーブルソリューションを導入する飲食店・レストランを、横断的に検索・即時予約ができるポータルサイト「TableCheck(以下、テーブルチェック)」をリリースしました。

 この度の社名変更により、飲食店・レストランに加え、消費者の目に触れる機会の多い「テーブルチェック」を社名とすることで、業界における知名度のさらなる向上と、より加速的な事業拡大を目指します。今後も、国内外の飲食業界の発展と「最高のレストラン体験の実現」に貢献できるよう、これまで以上に努めてまいります。

◆新社名
株式会社TableCheckテーブルチェック)(英文名:TableCheck Inc.)
効力発生:2018年6月1日付

◆新コーポレートロゴ

 コーポレートロゴの4色は「多様性(ダイバーシティー)」を表しています。ここには、革新的な考え方をもって国際的なマーケットで戦う意思が込められており、そのために求められる「国籍」や「価値観」、「バックグラウンド」などの多様性を象徴=シンボルとしました※1。今後も、飲食業界における多様な価値の創造をサポートする「テーブルソリューション」を通し、世界中のレストラン・飲食店と、レストランユーザー双方の満足度と利便性の向上に取り組んでまいります。
※1:世界各国から優秀なメンバーが集まっており、2018 年 4 月 15 日現在、国籍は12ヶ国籍となりました。

◆ポータルサイト「TableCheck」とは
 「テーブルチェック」は、「テーブルソリューション」を導入している店舗を集結した、一般消費者向けの予約サイト、およびアプリケーションです。約1,100超の掲載店舗には、国内大手グルメサイトには掲載されていない人気店をはじめ、星付きレストランや大手外資系ホテル内のレストランから行列のできる人気飲食店まで、日本の飲食業をリードする名店が名を連ねます。 急増する訪日外国人にも対応できるよう日英中の3ヵ国語に対応し、使いやすさを追求しています。パソコン、スマートフォン、タブレットなど端末を問わず、個人のデバイスから、エリア、現在地からの距離、料理のジャンルをベースに検索し、お好みのレストランをリアルタイムで手軽に予約できる「テーブルチェック」は、飲食店の予約管理にかかる負担を軽減しつつ、″今予約したい“消費者の需要に応えるトータルソリューションです。

◆会社概要◆
代表取締役:谷口 優
所在地:東京都中央区銀座2-14-5 第27中央ビル4F
設立年月:2011年3月
資本金:4億7,155万8,110円(資本金・資本準備金含む)
事業内容:飲食店、およびレストランの予約顧客管理、ネット予約の一元管理、多言語対応(15ヵ国語)、業界唯一のクレジットカード決済機能「キャンセルプロテクション」、集客ソリューションなどトータルマネジメントを実現するクラウドサービス「TableSolution」の開発・提供。
支社:4拠点(大阪、福岡、韓国、シンガポール)
URL: http://www.kkvesper.jp/ ※6月1日付でリダイレクト予定
TableSolution: https://www.TableSolution.com/
TableCheck: https://www.TableCheck.com/
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する報道関係者様からのお問合せ先】
株式会社VESPER/広報担当:仁木
TEL:03-5565-0112
FAX:03-5565-0118
E-mail:vesper-pr@kkvesper.jp

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TEL:03-5565-0112
FAX:03-5565-0118
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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