東京オリンピック後もインバウンドが伸びる3つの理由 | 2020-2030年の目標・五輪PR効果・オリンピックレガシー

※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。

東京オリンピックの開催が近づく中、日本のインバウンド市場は大きな盛り上がりを見せています。政府も2020年に訪日外国人数4,000万人という目標を掲げ、日本はまさに国をあげてインバウンド誘致に取り組んでいます。

しかし一方で、オリンピック後のインバウンドに関して不安の声も聞かれます。一部では「日本のインバウンドは東京オリンピックまで。終わったら衰退する」と考えられているのも確かです。

しかし、日本のインバウンドは東京オリンピックまでではありません。というのも、過去のオリンピック開催地では、開催後も外国人旅行者の入込み数が伸びているからです。ここでは、過去のデータも扱いながらインバウンド市場の盛り上がりが東京オリンピック後も続くことを裏付ける3つの理由を紹介します。

この続きから読める内容

2030年に6,000万人目標＝インバウンド推進継続
政府「オリンピック自体がPRになる」
他のオリンピック開催地は開催後もインバウンド数が伸びている
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【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超えほか

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