毎年5人に1人が日本を訪れ、訪日回数10回以上のヘビーリピーターはなんと2割も。総人口が圧倒的に少ないにもかかわらず、2017年の訪日客数第3位を記録。親日国といわれ、日本のインバウンドで欠かせない存在なのが台湾です。
そんな台湾で今、ウェブメディアに掲載されたある記事が話題となっています。モバイルバッテリーレンタルサービスの『ChargeSPOT』の提供が日本のローソンで始まったという記事です。この記事は12月13日に台湾のウェブメディア『PopDaily』に掲載され、現在までに大きくシェア数を伸ばしています。
なぜローソンでの『ChargeSPOT』提供開始がこんなにも台湾人の注目を集めているのでしょうか?今後インバウンドでも重要になってくることが予想される「バッテリーレンタル」サービスですが、現在日本にはどんなバッテリーレンタルサービスがあるのでしょうか?合わせて見ていきましょう。
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台湾でローソンの『ChargeSPOT』導入が話題に/『ChargeSPOT』って?
12月13日、日本のローソンでのモバイルバッテリーレンタルサービスについて特集した記事が台湾のウェブメディア『PopDaily』に掲載されました。同記事は現在までに791シェアを獲得しています(記事執筆時点)。同サイト内の「人気」というカテゴリに入っている記事でもここまでのシェア数を持つものは少なく、この記事の人気度がうかがえます。
同記事(原題は『日本LAWSON根本天堂!只要55元就能租借『行動電源』48小時,一直滑手機也不怕沒電囉!』)で特集したのは、香港発のスマホ充電器シェアリングサービス『ChargeSPOT(チャージスポット)』です。

株式会社INFORICHが提供するChargeSPOTは、2018年4月に日本に上陸したサービスで、自動販売機のような機械でスマホの充電器を借りることができるというものです。現在は商業施設やスポーツスタジアム、コンビニなどを中心に設置されています。
ChargeSPOTを利用する際にはまず専用のアプリをダウンロードし、アカウント登録とともに「Myウォレット」と呼ばれる電子マネーをチャージします。このチャージはクレジットカード決済やスマホ決済で行えます。
初期登録はこれで完了で、利用時にはアプリ内の地図でバッテリーの設置場所を確認します。バッテリースタンドについているQRコードを読み取れば充電器が出てくるので、持ち運んで充電することができます。ほとんどのスマホに対応できるケーブルがついており、自分でケーブルを持っていなくても利用可能です。
使い終わったら返却しますが、借りたスタンドに返す必要はありません。返すのに都合のよいスタンドに行き、返却することが可能です。
料金設定は、最初の1時間が100円(税抜)、以後48時間までは追加で100円(税抜)となっています。初回利用時にはデポジットとして1980円(税抜)を預け、48時間以上返却しなかった場合、破損・紛失した場合には徴収されます。48時間以内に返却すれば、200円(税抜)で利用することができるのです。
この便利で安価なバッテリーシェアサービスが、10月2日から日本国内のローソンに導入されました。10月2日時点では東京都内の6店舗に限られていますが、今後は利用状況を見て他の店舗でも提供を始めるということです。
また、10月2日からは専用アプリだけでなく、中国を始め台湾や香港で多く利用されているアプリ『WeChat(微信)』内のミニプログラムでも利用可能になり、より訪日外国人客が使いやすくなります。
訪日中の情報源、7割がスマホ/バッテリー切れは死活問題
2017年の観光庁の調査によると、「日本滞在中に役に立った旅行情報源」としてスマートフォンをあげたのは訪日客全体のおよそ7割にものぼり、全項目のなかで最も多い結果となりました。2014年に行われた同じ調査では5割ほどにとどまったのを考えると、スマートフォンの普及率がここ数年で非常に高まっていることがわかります。
このように、訪日外国人観光客にとってスマホは大切な情報源です。また、近年はスマホカメラの性能が良くなっており、訪日外国人に限らずスマホをカメラ代わりにしている人も多いでしょう。旅行先でスマホの充電が切れてしまったら、その日一日スマホから情報収集ができない上、写真を撮ることもできなくなってしまうのです。
この続きから読める内容
- 日本にはどんなバッテリーレンタルサービスがある?
- ゆりかもめ中心に設置『充レン』
- まとめ:
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
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