訪日中国人観光客は2014年以来4年連続2ケタ増のペースで拡大しており、2018年は前年比13.9%増の838万人に達しました。日割り計算すると約2万3,000人が来日している計算になります。中国は、人数、旅行消費額ともにトップのため、インバウンド対策でまず検討すべき国といえるでしょう。
今回、Baidu Japan Inc.（バイドゥ株式会社）、株式会社マイクロアド・クロスボーダー・マーケティング主催のセミナーは成功例・失敗例の事例を中心とした2部制となっております。中国人に向けたマーケティングでお悩みの担当者にオススメの内容となっております。
【7月31日＠六本木】今すぐ始める訪日中国人客向け施策――データで見る施策ポイント、成功例と失敗例
- 中国のマーケットが分からない
- 中国人に向けたプロモーションが最も難しい
上記のような声はよく聞きますが、中国は、人数、旅行消費額ともにトップのため、インバウンド対策でまず検討すべき国といえるでしょう。本セミナーでは、訪日中国人向けWEBプロモーション、旅マエ・旅ナカ施策の要点や調査結果からみる訪日中国人買物動向、広告を活用したインバウンド事例、成功例・失敗例を挙げてご説明いただきます。ぜひご参加ください。
【こんな方にオススメです！】
- 具体的な事例を聞きたい方
- 中国人に向けたプロモーションに悩んでいる方
- 中国のマーケット情報を知りたい方
【このセミナーで得られるもの】
- 訪日中国人客向け施策ポイント
- 訪日中国人の買い物事情
- 広告を活用したインバウンド事例
開催概要
【日時】2019年7月31日（水）15：00 開場
【場所】Baidu Japan Inc.（バイドゥ株式会社） 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー39F MAP
【参加費】無料
【定員】50名
プログラム
15:00 受付開始
15:30~16:30
【第1部】 Baidu Japan Inc.（バイドゥ株式会社） 國井 雅史 氏
訪日中国人向けWEBプロモーション：旅マエ・旅ナカ施策の要点
- 調査結果からみる訪日中国人買物動向
- 百度広告、Ctrip広告を活用したインバウンド事例のご紹介
- Q&A
(休憩）10分
16:40~17:40
【第2部】 株式会社マイクロアド・クロスボーダー・マーケティング 中山 洋章 氏
インバウンド買い物事情最前線—旅行消費額NO.1！訪日中国人は本当に買い物をしなくなったのか？
- 中国人旅行者マーケット
- 成功と失敗事例
- Q&A
17:40 アンケート記入、名刺交換
18:00 終了
【備考】
- マイクロアド・クロスボーダー・マーケティング 社のお問い合わせフォームからのお申込みとなります。
- ご連絡先をご記入頂き、「お問合せ詳細」項目にセミナータイトルと合わせて参加希望の旨をご記載ください。
- 定員がございますので、参加人数が多い場合は抽選となりますのでご了承ください。
【登壇者プロフィール】
Baidu Japan Inc.（バイドゥ株式会社）国際事業部 マネージャー 國井 雅史
北京大学（社会学部）卒業。2009年にSBIサーチナ株式会社に入社。株式会社マクロミルを経て、2014年にBaidu Japan Inc.（バイドゥ株式会社） に入社。現在、国際事業部にて中国ビジネスコンサルタントとして、中国Webマーケティングを活用した日系企業の中国進出支援、インバウンドビジネス支援などの業務に従事。
株式会社マイクロアド・クロスボーダー・マーケティング 代表取締役 中山 洋章
2003年サイバーエージェント入社。本社・大阪支社にて代理店部門のアカウントプランナーとして勤務。新たなマーケットを海外に求め、2012年マイクロアドへ転籍後はマイクロアドチャイナ、海外事業部にて広告販路を拡大。
マイクロアドが培ってきた各国でのソリューションの知見を活かし、日系企業の抱える「訪日観光客の取り込み」に対する課題解決を目的に、2015年マイクロアド・インバウンド・マーケティング設立、代表取締役に就任。
2016年10月1日 マイクロアド・クロスボーダー・マーケティング社名を変更し、各国に応じたインバウンド・アウトバウンドのプロモーションサービスを展開中。
【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
本セミナーでは、外食チェーン企業でインバウンド施策を担当していた経験を持つ、株式会社mov インバウンド支援事業本部 プランナーグループ マネージャー 金子が登壇。
大衆点評の基本的な仕組みや、飲食店が登録・情報整備を行うことのメリットをわかりやすくご紹介します。
「大衆点評って聞いたことはあるけれど、よくわからない」「まずは基礎から知りたい」という飲食店の皆さまにおすすめの入門編セミナーです。
＜セミナーのポイント＞
- 中国最大級生活情報プラットフォーム「大衆点評」の基本が学べる！
- 飲食店が今すぐ取り組むべきインバウンド対策がわかる！
-
元外食チェーン担当者に直接質問ができる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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