ここ数年で日本でもスマホが普及し、スマホ向けアプリの需要が高まっています。アプリがあれば、お客様も気軽にお店の情報を閲覧できるので便利です。
しかしアプリの開発には百万円単位のコストがかかります。またOSがバージョンアップするたびにアプリの更新作業が発生するため、リリースして終わりというわけにはいきません。個人経営のお店などで独自のアプリを導入するのには、かなりの勇気が必要です。
そんな経営者の悩みを解決するアプリ風ホームページが「すまっぽん！」です。月額300円で利用でき、どんなにたくさんのお客様に利用いただいても、開設するオーナーに一切の金銭的負担をかけない画期的なサービスです。
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アプリの使い勝手をWEBページで実現「すまっぽん！」
株式会社イーハイブの「すまっぽん！」は、スマホ特化型のホームページです。画面には最大12個のボタンを設置でき、それぞれに好きな機能をつけることができます。たとえば1つ目のボタンをクリックするとお店に電話がかけることができ、2つ目をクリックするとFacebookページに遷移できるといった具合です。
順に3つの特徴を紹介します。
1. 特別な知識がなくても5分でページが作れる
「すまっぽん！」のページ作成に特別な知識は必要ありません。メールアドレスを登録してアカウントを作成し、管理画面から案内に従って各ボタンに電話番号やグーグルマップのお店の地図情報、Twitterのアカウントなどを紐づけるだけです。
2. 料金は月額300円
「すまっぽん！」のページ作成に初期費用はかかりません。また最初の1か月間は無料で使えます。2か月目以降は1アカウントにつき月額300円（税込）です。
同じアカウントで複数の「すまっぽん！」を作成することができます。その場合、2つ目以降の利用料は1日10円。イベント用に期間限定でページを開設することも可能です。
3. お客様には無料で提供
お客様にはQRコードから「すまっぽん！」で作ったページを開いていただき、画面の案内に従ってホーム画面にアイコンを登録してもらえばOKです。それ以降はホーム画面のアイコンからいつでも「すまっぽん！」にアクセスできます。
なお、ご利用いただくお客様の数に制限はありません。100人でも1万人でも、お使いになるお客様には一切費用がかかりません。
中国人向け集客パック「欢迎世摩朋！（ファンインすまっぽん！）」
「すまっぽん！」には中国人観光客向けに開発された「欢迎世摩朋！（ファンインすまっぽん！）」もあります。申込書に必要事項を記入して代金と一緒に申込めば、中国語版の「すまっぽん！」を作成してもらえます。
自分で外国語ページを作成するなら製作費はかかりません。通常の「すまっぽん！」同様、中国語版でも月々の料金は300円だけです。
中国語のページを用意して言葉の壁を打破
せっかくお店に訪日外国人が来店してくれても、相手が何を言っているのかわからない上に、こちらが伝えたいことが上手く伝えられなくては、良い印象が残せないばかりか購入にもつながりません。さらに、外国人のお客様ばかりに時間を取られてしまうと、他のお客様への対応もおろそかになってしまいます。
インバウンド対策として、優先すべきは訪日外国人のうちおよそ25%を占める中国人向けの対策でしょう。でも、わざわざ中国語ができる従業員を雇うとなると、高額なコストがかかり、文化の違いからコミュニケーションコストも発生しがちです。
「欢迎世摩朋！（ファンインすまっぽん！）」はこうした問題を解決できるサービスです。たとえば飲食店なら、あらかじめ「欢迎世摩朋！（ファンインすまっぽん！）」で中国語の案内ページを用意しておきます。そして中国人のお客様がいらっしゃったときにはQRコードを提示して、中国語のお店の紹介やメニュー表を見てもらうことができます。
アリペイやWeChatPayでかんたん決済
「すまっぽん！」を提供するイーハイブは、複数のQRコード決済を1契約で利用できるスターペイの代理店です。そのため、「欢迎世摩朋！（ファンインすまっぽん！）」に申し込む際に一緒にスターペイの加盟店申し込みをすれば、中国人に大人気のアリペイやWeChatPayも利用できるようになります。
「欢迎世摩朋！（ファンインすまっぽん！）」のボタンに中国人向け決済へのリンクを登録すれば、キャッシュレスで支払いを受け付けることが可能です。お客様がアリペイやWeChatPayで支払った代金は、決済時のレートで日本円に換算し後日指定の口座に振り込まれます。わざわざ銀行に出向いたり、面倒な手続きをする必要もなく、時間の節約にもなります。
まとめ
中国人は日本人と同じルーツを持つ文字を使う民族です。とはいえ、会話で意思疎通をするのは至難の業です。月額300円でスマホアプリと変わらない使用感が得られる「すまっぽん！」は、インバウンド対策の導入に迷っている事業主にとってチャレンジしやすいツールと言えるでしょう。
＜参照＞
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