現在までは日本からインドへの直行便は、インド北部に集中していましたが、2019年10月にANAの南インドに位置するチェンナイ空港への直行便が定期便運行することが決まりました。
「南インドの玄関口」と言われるチェンナイは国際便の乗り継ぎの良い空港です。
直行便の運行により、約12時間以上かかる南インドへのアクセス時間はとても短くなります。成田11:10発でチェンナイに17:45着、チェンナイを20:30発、成田に07:25（翌日）着で水曜・金曜・日曜の週3便で運行する予定です。
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唯一の南インドへの直行便
時期により変更はありますが、チェンナイ空港への直行便を利用することで、現在の半分の時間で成田から到着できるようになり、ビジネスや観光への利用はとても便利になります。以前はデーリー・ムンバイ・シンガポールを経由することで12時間以上かかるフライトでしたが、週3回運行する往復定期便を利用することで、大幅な時間短縮と航空座席料が半額に近い価格になり利便性が向上し、インドから観光目的の訪日数は増加すると見込まれます。
2020年夏頃、JAL成田ーベンガルール（バンガロール）往復便就航
インドの南側にJALからも定期便の運行が決まり、2020年の夏に就航を予定しています。成田18:25発でバンガロール0:05着、バンガロール2:45発で成田14:55着で毎日運行する予定です。
チェンナイは「インドのデトロイト」
チェンナイは自動車産業が盛んなことで、世界の有名自動車メーカが工場を所有し「インドのデトロイト」と呼ばれています。その他、情報技術産業・銀行業・製造業が盛んな「第4の都市」と言われ、ビジネスにおける重要な地域との認識もあり「インド銀行業の首都」と言われています。
また、2020年に直行便運行が始まるベンガルールは、IT産業が盛んな「インドのシリコンバレー」と呼ばれていることから南インドがビジネスの重要な拠点であること、直行便運行が日本との関わりに経済的影響を及ぼすことがわかります。
経済成長が目覚しいインド
2019年の経済成長率GDPはインドは6位で、前年とGDP成長率は上がらず維持している状態です。しかし人口が増えていることと、中間所得層から高所得層が増加し消費は拡大していることで、今後も構造的な成長が期待出来ると言われています。
ビジネス関係が訪日客増加へのきっかけとなることも。
JNTOの統計では、2016年の訪日数は約12万3,000人であり、2003年から2016年の間にインド人の訪日客数は2.3倍に増加しているものの、訪日客全体からするとまだまだ少ないものでした。そこでインドの投資家に日本でのビジネス投資の説明会を行い、ビジネス関係を築くことで訪日インバウンドへの誘導を行っています。
家族をとても大切にするインド人は、仕事や留学で海外に住む家族がいる場合、こうした国・地域が重要な候補になります。これは観光を楽しみつつ家族に会いに行くことを目的とした旅行です。日本でビジネスをするインド人が増えれば、おのずとインバウンドのインド市場も拡大していく可能性は高いでしょう。
インセンティブツアーでの訪日
インドでは仕事で実績を収めたボーナスとして、企業がインセンティブツアーを計画することが多くなっています。その人数は30名から100名と大人数です。その行き先は、インド近隣国である、東南アジア地域やヨーロッパ諸国が選ばれてきましたが、最近は旅行先の関心範囲が広がり、日本・韓国・中国の東アジアも人気となってきています。日本のインバウンド市場でも、インド人のインセンティブツアーは今最も注目すべき市場の一つです。
日本の「ハイテク技術」や「お茶」や「生け花」、「伝統芸能」など、最新技術と日本文化に対するインドの人々の関心の高さが、インセンティブツアーの目的地として日本が選ばれることにつながっているようです。
直行便がインバウンドインド市場の拡大を後押し
南インドへの初の直行便が、来月ついに就航します。観光地の魅力は様々な要素から構成されますが、空の便の便利さも旅行先を決定する際の大きな要因となるはずです。
チェンナイは「インドのデトロイト」とも呼ばれるほど産業が発達しています。ビジネスの関係が深まれば、おのずと訪日インド人も増加の可能性も高まります。
また、インド全体の傾向としてインセンティブツアーがトレンドとなっており、旅行者だけでなく、インドの旅行会社も日本旅行の人気を以前から予見しています。
こうして、家族との再会やインセンティブツアーを理由に日本を訪れたインド人が、環境や滞在体験に良い印象を持てばリピーターとして再度の訪日も期待できるでしょう。インバウンドのインド市場には引き続き注目し、また彼らの文化に合った対策を講じていく必要がありそうです。
【7/9開催】消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント
2024年、訪日外国人による旅行消費額は過去最高の約8兆1,257億円を記録。 そのうち中国は1.7兆円超（全体の約21%）と圧倒的な1位を占めており、宿泊日数や訪問者数でもトップクラスの存在感を示しています。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンド。 いま多くの企業が「中国向けに本格的な戦略を立てるべきではないか？」と検討を始めています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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