【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
訪日フィリピン人観光客はついに大台を突破
JTBは、10月16日、「JTB訪日旅行重点15カ国調査2019」の一環として、「フィリピン市場の可能性」を発表しました。
JNTOの調べによれば、訪日フィリピン人観光客は、昨年、年間50万人の大台を突破。今や、フィリピンは、東南アジアでタイに次ぐ2位の市場に位置付けられています。
集客ターゲットの時期は「桜」と「紅葉」
フィリピン人による訪日理由（複数回答）をみてみると、「日本の自然や風景が魅力だったから」が88.8％、「日本の食事が魅力的であったから」が79.0％、「日本の文化や歴史に関心があったから」が78.8％でした。
この、「日本の文化や歴史に関心があったから」という回答について、他の東南アジア主要国ではいずれも60％台にとどまっていることから、フィリピンが、他の東南アジア主要国と比べて、文化・歴史への関心が高いことがわかりました。
しかし、「『世界遺産』など世界的に有名な建造物や名所の訪問を通して歴史に触れる」に関する「旅マエの期待」「旅ナカの満足度」では、「満足」が「期待」より、10ポイント近く下回ったことも判明しました。
訪日フィリピン人観光客数は、学校の休暇期間とも重なる4月が例年最も多くなり、10月～12月の3カ月に、再びピークを迎えます。
今回の調査を通じ、さらなるフィリピン人誘客を図るには、訪日理由上位の「自然や風景」「食事」「文化や歴史」に着目すること、季節に応じたプロモーションをすること、これらが重要なカギとなることがわかりました。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
JTB プレスリリース
https://www.jtb.co.jp/
【7/9開催】消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント
2024年、訪日外国人による旅行消費額は過去最高の約8兆1,257億円を記録。 そのうち中国は1.7兆円超（全体の約21%）と圧倒的な1位を占めており、宿泊日数や訪問者数でもトップクラスの存在感を示しています。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンド。 いま多くの企業が「中国向けに本格的な戦略を立てるべきではないか？」と検討を始めています。
しかし中国では、Googleをはじめとする多くのサービスに規制があり、中国現地のSNSや地図サービスを活用するなど、独自のカスタマイズされた対策が必要です。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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