世界の検索エンジンシェア1位はGoogleです。日本でも多くのユーザーが利用し、Googleの他にはYahoo!などが一般的です。

検索エンジンのシェアは、国や地域によって大きく異なります。 

インバウンド対策や外国人向けプロモーションにおいて、その国でよく利用されている検索エンジンを知ることは重要なポイントとなるでしょう。 

この記事では、2018年8月～2019年8月の1年間における各国の検索エンジンシェアについてのグラフをもとに各国の傾向をまとめ、検索エンジンとインバウンド対策の関連について解説します。 

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世界の検索エンジンシェア一覧

下記のグラフは世界における検索エンジンシェアを表したもので、グラフからはGoogleが92%以上のシェアを占めていることがわかります。 

つまり、世界中のユーザーの多くがGoogleを利用しており、検索エンジン業界はGoogleの独占状態と言っても過言ではありません。 

なお、パソコン、スマートフォンのデバイス別シェアでもGoogleは両者においてそれぞれ約90%のシェアを占めています。 

日本の検索エンジンシェア一覧

下記のグラフは日本における検索エンジンシェアを表したもので、グラフからはGoogleが70%以上のシェアを占めていることがわかります。 

2位以下にはYahoo!、bingと続いているものの、GoogleとYahoo!のシェアを合計すると95％近くを占めており、ほとんどのユーザーはGoogleもしくはYahoo!の検索エンジンを利用しています。 

世界的にみるとYahoo!が約2割ものシェアを獲得している国は稀で、日本においては特にYahoo!の人気が高いと言えます。 

中国の検索エンジンシェア一覧

下記のグラフは中国における検索エンジンシェアを表したもので、グラフからはBaiduが70%以上のシェアを占めていることがわかります。 

Baiduは中国において圧倒的なシェアを占めているものの、中国以外の国や地域ではほとんど利用されておらずBaiduユーザーはほぼ中国国内のユーザーであると考えて良いでしょう。 

2位以下に続く検索エンジンについてもShenma、Sogou、Haosouなど、なじみのないエンジンが名を連ねており、中国人向けのオンラインマーケティングではこれらの検索エンジンにコンテンツを掲載する必要がある点に注意が必要です。

韓国の検索エンジンシェア一覧

下記のグラフは韓国における検索エンジンシェアを表したもので、グラフからはGoogleが約80％のシェアを占めていることがわかります。 

韓国における検索エンジンシェアの特徴は2位にランクインしているNaverです。 

韓国以外の国や地域では限られた一部のユーザーのみが利用しているNaverですが、韓国では15％台のシェアとなっておりNaverの人気が非常に高い傾向にあります。 

アメリカの検索エンジンシェア一覧

下記のグラフはアメリカにおける検索エンジンシェアを表したもので、グラフからはGoogleが87%以上のシェアを占めていることがわかります。 

2位以下にbingやYahoo!の検索エンジンがランクインしているという点では日本と同様の傾向が見られますが、シェアとしてはどちらも5%程度となっており、他の国や地域と比べてもGoogleのシェアが非常に高い結果となっています。 

ロシアの検索エンジンシェア一覧

下記のグラフはロシアにおける検索エンジンシェアを表したもので、グラフからはYandex（ロシア語:Яндекс、ラテン文字転写:Yandex、読み:ヤンデクス）が50%以上のシェアを占めていることがわかります。 

Yandexはロシアおよび周辺地域のみで利用されている検索エンジンで、独自の検索エンジンがトップシェアを占めている点は中国と類似していますが、Googleも同様に多くのユーザーが利用しているという点はロシアならではの特徴と言えるでしょう。 

総括するとロシアにおける検索エンジンシェアのトップはYandexとGoogleの2強となっています。 

人気の検索エンジン5選

世界的にはGoogleがトップシェアであるものの、一部の国や地域ではGoogle以外の検索エンジンも多く利用されています。 

しかし検索エンジンによってどのような違いがあるのでしょうか。 

以下では、世界各国で人気のある5つの検索エンジンについてそれぞれの特徴をまとめます。 

Google

Googleは世界的スタンダードとも言うべき定番の検索エンジンです。 

Googleでは独自のアルゴリズムによって膨大な量のコンテンツについて品質を判断しており、ユーザーの検索ワードに対してユーザーが求めているであろう情報を掲載しているコンテンツを識別し検索結果として表示しています。 

Baidu

Baiduは中国発の検索エンジンで百度公司によって運営されています。 

中国では厳しい検閲が敷かれており、オンライン上の情報も検閲の対象となっています。 

そのため、Googleをはじめ、世界的に利用されている検索エンジンおよびSNSなどのコンテンツの多くが利用できなくなっており、それぞれの代替サービスがリリースされています。 

地図や画像、動画、ニュースをBaidu上で検索できることに加えて音楽を検索する際にはMP3検索も可能です。 

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Yandex

Yandexはロシア語における検索に特化しておりロシア語を母語とする地域で人気の高い検索エンジンです。 

Yandexは検索エンジンの他にもさまざまなサービスを提供しており、オンライン決済サービスやタクシーサービスなども手がけています。 

SEOの仕組みやリスティング広告についてはGoogleと同様であり、サービス内容としては似ている部分が多いようです。 

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Yahoo!

Yahoo!は日本で特に人気の高い検索エンジンです。 

Googleと同様のアルゴリズムを用いてコンテンツの精査や検索結果順位を決定しているため、上位の検索結果はGoogleと同じであることがほとんどです。 

そのため、連携しているサービスの違いがGoogleとYahoo!の大きな違いとなるでしょう。 

Bing

Bingはアメリカや日本でよく利用されている検索エンジンです。 

BingはGoogleやYahoo!に比べて1ページあたりに表示される検索結果の数が少なく、8つの検索結果が表示されます。 

また、同じ検索ワードについて調べた場合でもGoogleやYahoo!とは上位の検索結果が大きく異なるため、アルゴリズムについても全く違うシステムを採用しているでしょう。 

Naver

Naverは韓国で特に高い人気を獲得している検索エンジンです。 

特徴は1度の検索に対して最大20件表示されるリスティング広告で検索結果に表示される広告の数が多いため、プロモーションに適したプラットフォームであると言えるでしょう。 

また、韓国ではWeb検索よりもブログ検索がよく利用されており、Naverを利用するユーザーもブログ検索のために検索エンジンを利用するケースが多いようです。 

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インバウンド施策

近年のインバウンド需要の高まりに伴いさまざまな企業や店舗が訪日外国人客の集客に注目していますが、訪日外国人客を取り込むためにはインバウンド対策が欠かせません。 

以下では、インバウンド対策のポイントについて解説します。 

1. 情報発信が適切にできている

訪日外国人向けのインバウンド対策ではインターネットを利用した情報発信が主となりますが、ターゲット層が利用している検索エンジンにコンテンツを掲載することが重要です。 

日本人向けのプロモーションではあまり意識せずとも支障はありませんが、日本でよく利用されている検索エンジンが海外でも同様に利用されているとは限りません。 

インバウンド対策では適切な場所への適切な情報発信がポイントとなります。 

2. 多言語対応ができている

多言語対応はインバウンド対策の基本です。 

多言語対応はオンライン、オフラインの両方において取り組むべき施策のため、オンラインでは店舗のホームページやSNSを複数の主要言語に対応させ、オフラインでは店舗の看板、メニュー、注文方法などを多言語対応させましょう。 

3. 決済アプリの対応ができている

キャッシュレス化対応もインバウンド対策において効果的な方法の1つです。 

訪日外国人の中で最も多くの割合を占めているのは中国人ですが、中国はキャッシュレス化が非常に進んでおり中国国内での買い物の多くが決済アプリやカードによる決済です。 

中国でよく利用されているクレジットカードやアリペイやウィーチャットペイなどの決済アプリに対応することでより多くの訪日外国人客を取り込めるでしょう。 

4. ニーズの分析がしっかりできている

インバウンド対策で最も重要と言っても過言ではないのがニーズの分析です。 

検索エンジンの例と同様に日本人と外国人では少なからずニーズが異なることを理解しましょう。 

また、国や地域だけでなく性別や年代によってもターゲット層を絞ったニーズ把握ができるとより効果的なインバウンド対策が可能となります。 

インバウンド施策とは

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ターゲットとする国でシェアを誇る検索エンジンへの対策を

検索エンジンはインターネットで検索する際の入り口となるポータルサイトです。 

検索エンジンが異なれば表示されるページやコンテンツも異なるため、オンラインにおけるプロモーションではターゲット層が多く利用している検索エンジンを知ることが重要と言えます。 

特にGoogle以外の検索エンジンが多くのシェアを占めている国に向けたインバウンド対策では注意が必要です。 

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