【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
中国・韓国・アメリカの3か国の訪日外国人に調査を実施
株式会社JR東日本ウォータービジネス（以下、JR東日本ウォータービジネス）が1月、中国・韓国・アメリカの3か国の訪日外国人旅行者600人（各200人）に、「訪日外国人の自動販売機の利用に関する調査」を実施したと、2月10日に発表しました。
「日本滞在中に自動販売機で飲料を購入したことがあるか」という質問で、全体の93.7％の人が「購入したことがある」と回答。そのうち97.6％もの人が、日本の自動販売機に「満足している」と回答した。
また、3か国中、「使用方法が難しい」と回答した割合が最も多くなったのが、訪日アメリカ人旅行者で全体の31.5％となった。JR東日本ウォータービジネスは、言語の違いに加え、共通して販売されている飲料の少なさが要因ではないかと考えています。
「決済方法」や「飲料の種類」が分かりにくいという声も
「日本の自動販売機の何が分かりにくかったか」という質問においては、「決済方法」という回答が最も多くなったのが訪日中国人旅行者で全体の38.9％、「飲料の種類」という回答が最も多くなったのが訪日韓国人旅行者と訪日アメリカ人旅行者で、それぞれ31.8％と31.0％となった。
「購入商品がイメージしたものと違った」と答えた割合が最も多くなったのが、訪日アメリカ人旅行者で、全体の60.3％にも上った。
また、自動販売機を利用しなかった人に、「どのようなきっかけがあれば利用したいか」と質問したところ、訪日中国人旅行者は「支払い方法が分かりやすければ」と「操作方法が分かりやすければ」でいずれも72.7％、訪日韓国人旅行者は「限定の飲料が買えたら」で57.9％、訪日アメリカ人旅行者は「支払い方法が分かりやすければ」で85.7％という結果が得られている。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
株式会社JR東日本ウォータービジネス acure
https://www.acure-fun.net/
株式会社JR東日本ウォータービジネスのプレスリリース（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000038286.html
【7/9開催】消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント
2024年、訪日外国人による旅行消費額は過去最高の約8兆1,257億円を記録。 そのうち中国は1.7兆円超（全体の約21%）と圧倒的な1位を占めており、宿泊日数や訪問者数でもトップクラスの存在感を示しています。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンド。 いま多くの企業が「中国向けに本格的な戦略を立てるべきではないか？」と検討を始めています。
しかし中国では、Googleをはじめとする多くのサービスに規制があり、中国現地のSNSや地図サービスを活用するなど、独自のカスタマイズされた対策が必要です。
本セミナーでは、インバウンド戦略の基本を押さえた上で、「中国市場の最新動向」と「具体的な対策」について、わかりやすく解説します。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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