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インバウンドの興味やトレンドを把握、PDCAを実施
公益財団法人大阪観光局（以下、大阪観光局）が、Amobee Japan（以下、Amobee）と、欧・米・豪インバウンド対策強化に向けた共同研究を開始したと、2月18日に発表しました。
インバウンドの大阪への訪問者数は2018年に1,142万人となり、東京2020オリンピック・パラリンピックはもちろん、来年のワールドマスターズゲームズや2025年の大阪万博の開催を控えていることから、更にその数が増加するとみられています。
インバウンドの中でも、アジアと欧・米・豪の消費者では、興味やトレンドなどが異なり、それらを把握することがインバウンド施策の成功につながります。そこで、大阪観光局とAmobeeは共同研究として、欧米豪市場に狙いを絞った「ブランド・インテリジェンス」を活用、欧・米・豪インバウンドへ向けたマーケティング施策のPDCAを回していきます。
デジタルコンテンツのエンゲージリングを分析・測定
Amobeeが2019年から展開している「ブランド・インテリジェンス」は、ソーシャルメディア上の投稿やコメントなどの「アクションデータ」のほか、サイレントマジョリティーなど、ネットユーザーによるデジタルコンテンツのエンゲージメントを分析・測定できるソリューションです。
様々なデータを独自技術で解析し、消費者が特定のトピックやブランドなどに寄せる関心やトレンドを把握することが可能となります。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
大阪観光局 プレスリリース
https://s3-ap-northeast-1.amazonaws.com/
Amobee Japanのプレスリリース（PR TIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000035887.html
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
- 最新の訪日観光の状況や今後の予想
- 国・地域別のデジタルマーケティング
- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
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