【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
ホテルや遍路宿、あらゆるタイプの宿泊施設の受け入れ環境を調査
株式会社日本政策投資銀行は、3月13日、一般社団法人愛媛県観光物産協会の協力のもとに実施したアンケート結果をまとめた「愛媛県インバウンド客受け入れ環境調査報告書」を発表しました。
宿泊施設の抱える課題は「言語面」
調査結果によると、インバウンドの属性で「個人客が多い」と回答した愛媛県の宿泊施設は75.5％。インバウンドが集中する時期は、地域によって異なりますが、多くが、「4～5月の桜の季節」、「10～11月の紅葉時期」と回答しました。
調査では、宿泊施設とインバウンドニーズとの間でミスマッチが判明。「主要ターミナルや観光地へのシャトルバス」「周辺観光地へのツアーやツアーガイドの手配」「日本文化の体験」など、アクセスや観光資源にミスマッチが見受けられました。
宿泊施設のWi-Fi整備については、半数以上の施設が「対応済み」と回答。しかし、キャッシュレス対応については、20％を下回り、SNSや口コミサイトを利用している施設もそれぞれ30％、20％を下回りました。
なお、宿泊施設が抱える課題は「言語面」に関するものが多いことも明らかに。「外国語でインバウンド対応できるスタッフの常駐」について課題意識を持つ宿泊施設は、全体の15.8％にのぼりました。
また、言語面以外でも、「災害時における対応」「医療機関紹介への対応」もあげられました。
今後注力する国や地域については、「台湾」をはじめとするアジア圏をあげた宿泊施設が多いことも判明。アジア圏からの集客を図るには、今後、英語以外の言語も検討していく必要があると考えられます。
（画像はイメージです）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
株式会社日本政策投資銀行 プレスリリース
https://www.dbj.jp/
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
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→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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