【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
COVID-19以降の旅行を調査
株式会社Airporterは、訪日経験者で、同社の手荷物当日配送サービスを利用した外国人を対象に、COVID-19が旅程にいかに影響を与えるか、その実態を調査。4月1日に結果を発表しました。
訪日を「キャンセル」19％、「延期」35％
同調査は3月23日から29日の間に行われたもので、204名の有効回答をまとめています。
2020年に来日した、または来日予定者は83％。そのうち「すでに来日した」人は46％、「延期した」人は35％、「キャンセルした」人は19％です。
「延期」と回答した人の理由は「COVID-19」の影響と回答した人が79％。そのうち、今後来日を予定していると回答した人は97％です。時期については、2021年中と回答した人が35％以上、2020年10-12月と回答した人が25％未満です。
お金の使い方と行動を分析
キャンセル・延期した旅行費の使い道について聞いたところ、中国・香港・台湾は「貯金」との回答が最多。
中国は買い物を目的とした訪日の割合が減少していますが、香港・台湾は増加しており、訪日旅行での消費が期待できます。
また、食事目的の訪日客の割合は、中国が50％、台湾が78％、香港は88％と高くなっています。観光施設訪問意欲が高いのは、台湾でした。
ほかにも分析レポートでは、様々なデータを140ページにわたりまとめています。全文については同社の電話・メールで受け付けています。
（画像は写真ACより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
株式会社Airporterのプレスリリース（PRTIMES）
https://prtimes.jp/000000007.000031032.html
【7/16開催】【Next Food Vision 2025】食の最新トレンドを発信〜大型オンラインイベント〜※好評につき再放送※
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さらに、有名飲食店や外食産業を牽引する企業による特別基調講演も開催。
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最新のトレンドを知り、トップ企業の成功ノウハウを学びたい方、
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皆さまのご参加をお待ちしております！
＜応募者特典＞
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※口コミアカデミー内でのアーカイブ配信は予定しておりません -
本イベントのアーカイブ動画（1週間）
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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