世界16地域の有給休暇調査
エクスペディアは、「世界16地域 有給休暇・国際比較調査 2020」を2月18日に発表しています。新型コロナウイルスの影響により世界的に有給休暇取得が減少、その中で日本はステイホーム率1位となっています。
世界的に減少、唯一休暇が増えたのは台湾
同調査は、世界16地域、9,200名のアンケート回答を集計したものです。2020年は、世界的に有給休暇の取得日数が減少する結果となっています。
日本は例年10日ですが、今年は9日となっています。唯一増加したのは台湾で、通常14日が15日となっています。
休暇を取らない理由は「新型コロナウイルスの影響でどこにも旅行できない」が33％、「緊急時のために取っておく」が27％、「お金がない」が22％です。
日本は「緊急時のために取っておく」が30％でトップ、「人手不足など仕事の都合上」が22％、そして「新型コロナウイルスの影響」が12％です。
また、「コロナ禍において有給休暇の取得は簡単だったか、もしくは困難だったか」という設問に対して「変化なし」と回答した人が日本は世界最多という結果となりました。
有給休暇の取得しやすさという観点に限っては、日本の新型コロナウイルスの影響は限定的だといえそうです。
ステイホーム率は日本が1位
「どこにも行かずに家で過ごした」との回答が多かったのは1位が日本で76％、2位が香港で58％です。日本人が旅行の代わりに楽しんだのは「動画視聴」が1位で32％、「ゲーム」が21％、3位が「料理をする」「読書をする」で19％です。
また日本への調査で、「死ぬまでに行きたい旅行先が増えた」と回答した人は55％、「2021年は旅行に費用をかけたい」は59％となっています。感染対策への意識も高い結果となっています。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
エクスペディアのプレスリリース
https://welove.expedia.co.jp/press/50614/
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
訪日ラボに相談してみる
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年10月後編】観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年10月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん！
