日本政府観光局（JNTO）は2021年、全国各地の体験型観光コンテンツを紹介する観光客向け公式サイト「Experiences in Japan」にタイ語ページを追加しました。
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ExperiencesinJapanとは
日本政府観光局（JNTO）が運営する「Experiences in Japan」では、観光客の目的別に全国各地のアウトドア、芸術、料理、自然、リラクゼーション、伝統、都会での体験型観光コンテンツが検索できます。
現在日本語を含め6カ国語で提供されており、今回の変更でタイ語が新たに加わりました。
タイ語が加わった背景として、JNTO 訪日旅行誘致ハンドブック 2021（東南・南アジア７市場編）に記載があるように、タイ人の旅行先での関心事は多様化しつつあることが考えられます。
訪日タイ人が「次回の訪日旅行でやってみたいこと」として、「スキー・スノーボード（24.9％）」、「自然体験ツアー・農漁村体験（22.4％）」、「日本の日常生活体験（20.7％）」があげられました。
このように、タイ人の中にも体験型の観光にも関心を持っている人が一定数存在することから、体験型観光コンテンツを紹介する「Experienxces in Japan」に掲載されたと考えられます。
また、同時にウィズ・コロナ時代のニーズにも対応した観光コンテンツを約500件を追加して掲載しました。
今後はタイ市場を見すえた体験型コンテンツの開発、そしてウィズ・コロナの時代に合った観光コンテンツが求められそうです。
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＜参照＞
JNTO：Experiences in Japan
JNTO：JNTO 訪日旅行誘致ハンドブック 2021（東南・南アジア７市場編）タイ
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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