環境への対応責任は誰にあると思うか?Agoda、持続可能な観光に関する調査結果を発表

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

オンラインホテル予約を扱うウェブサイト「Agoda」が、「世界環境デー(World Environment Day)」(2021年は6月5日)を記念して、「Sustainable Travel Trends Survey(持続可能な旅行動向調査)」を行いました。

調査によると、「持続可能性」に寄与するには、観光業では、再生可能エネルギーを使用することや、使い捨てプラスチックの使用を制限することが必要だとされています。

コロナを経て変化した旅行者の意識を踏まえ、観光業界が今後行うべきことについても触れています。

インバウンド対策サービスを探している方必見!無料で資料DLできる「訪日コム」を見てみる

Aagoda、「持続可能な観光」のための要素と実態を発表

6月3日、Agodaは世界環境デーを記念して行った調査の結果を発表しました。調査は、世界14地域の18,327人の成人を対象に行われました。

持続可能性のために「万能」なものはないとしながらも、観光業が環境維持のためにすべき重要な要素を挙げています。また、「持続可能な観光」について、新型コロナウイルスの感染流行を経験した各国の意識についても示しています。

前向きな変化への役目は誰が追う?

世界的に一般的な考えとして、旅行に関する前向きな環境変化をもたらす責任を負っているのは「政府」だと認識している人が最も多いことがわかりました。

続いて観光当局、自分自身、と続きます。

国別にみると、個人に責任があると感じている人が多いのはタイ(30%)、日本(29%)、米国(28%)という結果となり、その反対に個人に責任があるという認識が最も低いのは、中国(11%)、英国(13%)とベトナム(14%)ということでした。

Who's accountable for making changes?:Agoda ニュースリリース
▲Who's accountable for making changes?:Agoda ニュースリリース

持続可能な観光に欠かせない要素

Agodaは、「持続可能性に「万能」というものはありません。」と述べています。そのうえで、環境に優しく持続可能な旅行に最も関連する要素として以下の3つを示しました。

  1. 再生可能エネルギーと太陽光、風力、水力発電、水などの資源
  2. 使い捨てプラスチックの不使用
  3. 動物保護、二酸化炭素排出量の削減

これらに加え、カードキーや人感センサー、自然由来の洗浄剤の使用などは省エネソリューションとなり、同じく「環境に優しく持続可能な旅行」の主要素になるとしています。

調査結果の中で、日本は航空会社や宿泊施設で使用される使い捨てプラスチックを制限すべきだという声が少ないことが指摘されています。一方で、ホテルバスアメニティーを撤去することについては、日本は台湾、英国と並んで最も支持されているということです。

持続可能な観光への道は業界全体で模索し続けるべき

次に、新型コロナウイルス感染症と「持続可能な旅行」の関連性も示しています。

調査結果全体を見ると、感染症流行後「より持続可能な旅をしたい」と回答した人は25%でしたが、35%の人からはその欲求が低下したとの回答が寄せられています。

また地域別の結果からは、コロナ後の旅行で環境に優しい宿泊施設を探す可能性が高い国は、フィリピン(49%)、マレーシア(43%)、インド(42%)の順となったことがわかりました。

反対に、その可能性が低い国は英国(14%)、中国本土(17%)、米国(17%)、日本(18%)、韓国(18%)の順という結果となりました。

John Brown最高経営責任者(CEO)は、「コロナ禍を経験して持続可能な観光へと意識が向いた人が一定数いることは事実であるが、これは短期的な結果かもしれない」と懸念を見せています。

そして今後の観光業界と環境維持の関連について、「業界として、われわれは個人がこうした目標を達成するのに役立つ方法を見いだし続ける必要がある。」と続けました。

インバウンド対策にお困りですか?

「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる

<参照>

Agoda:プレスリリース

【6/24開催】集客の両輪を加速させる!新規とリピーターで“人が集まる”仕組みづくり

競合店舗がひしめく中で、お客様に選ばれ続けるためには「単発的な集客施策だけでは不十分」と感じられている店舗事業者の方も多いのではないでしょうか?

集客力を最大化するには、「新規顧客の獲得」と「再来店の促進」この2つの視点を両立することが必要不可欠です。

本セミナーでは、店舗ビジネス向けメディア「口コミラボ」を運営する株式会社movと、セミカスタム型アプリパッケージ「App Publisher」を提供するエンバーポイント株式会社が共催し、

・新しいお客様を呼び込むための口コミ活用術
・お客様にリピートしてもらうためのアプリを活用したCRM戦略

について、それぞれ解説いたします。

新規集客・リピーター獲得に課題を感じている方は、ぜひご視聴ください!

<本セミナーのポイント>

  • 新しいお客様を呼び込むための口コミの収集、活用方法が学べる!
  • アプリを活用したリピーターを獲得するためのCRM戦略が学べる!
  • 各企業の実例から”明日から使えるテクニック”が学べる!

詳しくはこちらをご覧ください。

集客の両輪を加速させる!新規とリピーターで“人が集まる”仕組みづくり【6/24開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は? / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】

今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。

「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!

→ 【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

関連インバウンド記事

 

役にたったら
いいね!してください

この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

プロモーションのご相談や店舗の集客力アップに