環境への対応責任は誰にあると思うか?Agoda、持続可能な観光に関する調査結果を発表

オンラインホテル予約を扱うウェブサイト「Agoda」が、「世界環境デー(World Environment Day)」(2021年は6月5日)を記念して、「Sustainable Travel Trends Survey(持続可能な旅行動向調査)」を行いました。

調査によると、「持続可能性」に寄与するには、観光業では、再生可能エネルギーを使用することや、使い捨てプラスチックの使用を制限することが必要だとされています。

コロナを経て変化した旅行者の意識を踏まえ、観光業界が今後行うべきことについても触れています。

Aagoda、「持続可能な観光」のための要素と実態を発表

6月3日、Agodaは世界環境デーを記念して行った調査の結果を発表しました。調査は、世界14地域の18,327人の成人を対象に行われました。

持続可能性のために「万能」なものはないとしながらも、観光業が環境維持のためにすべき重要な要素を挙げています。また、「持続可能な観光」について、新型コロナウイルスの感染流行を経験した各国の意識についても示しています。

前向きな変化への役目は誰が追う?

世界的に一般的な考えとして、旅行に関する前向きな環境変化をもたらす責任を負っているのは「政府」だと認識している人が最も多いことがわかりました。

続いて観光当局、自分自身、と続きます。

国別にみると、個人に責任があると感じている人が多いのはタイ(30%)、日本(29%)、米国(28%)という結果となり、その反対に個人に責任があるという認識が最も低いのは、中国(11%)、英国(13%)とベトナム(14%)ということでした。

Who's accountable for making changes?:Agoda ニュースリリース
▲Who's accountable for making changes?:Agoda ニュースリリース

持続可能な観光に欠かせない要素

Agodaは、「持続可能性に「万能」というものはありません。」と述べています。そのうえで、環境に優しく持続可能な旅行に最も関連する要素として以下の3つを示しました。

  1. 再生可能エネルギーと太陽光、風力、水力発電、水などの資源
  2. 使い捨てプラスチックの不使用
  3. 動物保護、二酸化炭素排出量の削減

これらに加え、カードキーや人感センサー、自然由来の洗浄剤の使用などは省エネソリューションとなり、同じく「環境に優しく持続可能な旅行」の主要素になるとしています。

調査結果の中で、日本は航空会社や宿泊施設で使用される使い捨てプラスチックを制限すべきだという声が少ないことが指摘されています。一方で、ホテルのバスアメニティーを撤去することについては、日本は台湾、英国と並んで最も支持されているということです。

持続可能な観光への道は業界全体で模索し続けるべき

次に、新型コロナウイルス感染症と「持続可能な旅行」の関連性も示しています。

調査結果全体を見ると、感染症流行後「より持続可能な旅をしたい」と回答した人は25%でしたが、35%の人からはその欲求が低下したとの回答が寄せられています。

また地域別の結果からは、コロナ後の旅行で環境に優しい宿泊施設を探す可能性が高い国は、フィリピン(49%)、マレーシア(43%)、インド(42%)の順となったことがわかりました。

反対に、その可能性が低い国は英国(14%)、中国本土(17%)、米国(17%)、日本(18%)、韓国(18%)の順という結果となりました。

John Brown最高経営責任者(CEO)は、「コロナ禍を経験して持続可能な観光へと意識が向いた人が一定数いることは事実であるが、これは短期的な結果かもしれない」と懸念を見せています。

そして今後の観光業界と環境維持の関連について、「業界として、われわれは個人がこうした目標を達成するのに役立つ方法を見いだし続ける必要がある。」と続けました。

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<参照>

Agoda:プレスリリース

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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