台湾は親日家が多い国として知られています。
日本との距離も近く、訪日台湾人旅行客は新型コロナウイルスが流行する直前まで順調に増加傾向にありました。2019年には訪日台湾人の数が史上最多の489万人となっています。
国際的な往来が再開したその時に向け、台湾人をターゲットにしたインバウンド対策はどのように取り組めば良いのか解説していきます。
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台湾人の訪日旅行の特徴
台湾人は親日家ということもあり、訪日旅行に対する興味・関心が深いことから注目市場の一つです。
以下で、訪日台湾人について特徴・旅行形態・人気の訪問先を解説していきます。
訪日台湾人の観光の目的は「風景・景色」「飲食」
2019年に企業のマーケティング支援を手掛ける株式会社ネオマーケティングは、台湾の調査会社と協働して訪日経験のある男女400人を対象に訪日観光に関する調査を実施しました。
本調査によると、「風景・景色の観光」をひとつの目的として訪れた訪日台湾人は91.8%と最も多く、次いで「飲食」が約8割（75.8%）、3番目は「ショッピング」で約6割（64.5％）を占めるという結果になりました。
年代別の調査については、調査対象の最高齢者層である50−59歳では訪日観光目的として「温泉入浴」が最も多く挙げられています。
また、「最も大きな目的」として日本特有の風景・景色を目的に訪れる台湾人が多いことが明らかになっています。
訪日台湾人の旅行形態は「個人旅行」がトップに
観光庁の訪日外国人消費動向調査（2019年）によると、訪日台湾人の旅行形態（コロナ禍前）は観光・レジャー目的とビジネス目的、ともに個別手配が主流となっています。
一方で団体ツアーでは観光・レジャー目的が27.5%を占めており、観光・レジャー目的で来日する台湾人の方がビジネス目的と比較し、団体ツアーを活用する傾向にあります。
個人手配での旅行が増えている要因として、LCC（格安航空会社）路線の拡大やSNSの普及が考えられます。
人気の訪問先は「関東地方」「近畿地方」が6割超え
先述した調査によると、訪問先は関東地方と近畿地方がそれぞれ64.3%、62.0％と6割を超えた訪問率となっています。
これに伴い具体的な訪問都道府県は、東京都（60.3%）が最も高く次いで大阪府（57.0%）、京都府（49.0％）と日本の大都市圏が中心です。
- 東京都（60.3%）
- 大阪府（57.0%）
- 京都府（49.0％）
- 北海道（42.8%）
- 沖縄県（34.5%）
そのほか沖縄県や北海道は、台北からのLCC直行便が就航しているため人気の旅行先となっています。
訪日台湾人が訪れる都市は主に都心部や主要観光地に偏り、特に東北地方、中部地方、四国・中国地方への訪問率は1割を切っており今後は地方への誘客が課題です。
またリピート率では、全体の8割以上が2回以上、3割以上が5回以上の訪日経験者で、訪日観光の高いリピート率がうかがえます。
訪日台湾人の集客方法
ここまでは訪日台湾人の主な観光目的や旅行形態、訪問先について解説していきました。
これらを踏まえて訪日台湾人の集客方法についてみていきます。
訪日メディア「樂吃購！」を活用したインバウンド対策
「樂吃購(ラーチーゴー)！日本」は、台湾・香港で最大規模を誇る日本の観光情報を発信するサイトです。
樂吃購！日本は、日本では2017年からサイト上で各種アクティビティや着地型ツアーの予約ができるようになりました。
月間UU240万人以上を有しており、全記事を台湾人・香港人編集者が日本側の「伝えたい情報」を、台湾人・香港人が「必要としている情報」に変換し発信しています。
また、台湾での利用率が高く、約75万人のファン数をもつFacebookページと連動させることで効果的に情報を発信しています。
利用率の高いSNS「Facebook・Instagram」の活用
台湾で普及しているSNSに、Facebook・Instagramがあります。
2022年2月に16歳～64歳が利用したSNSは以下の通りです。
上記の通り、中国独自のネット検閲システム「グレートファイアウォール」が影響していないこともあり、LINEとFacebookが特に使用されていますが、TwitterやWeChatも一定数使用されています。
上記の画像は、台湾人のSNS利用率ついて年齢・性別ごとにグラフに表したものとなります。
25～34歳が最もSNSの利用率が高く次いで35～44歳と、若年層ではなく、比較的中年層の利用率が高い傾向にあることがわかります。
また、LINEやTikTokなど日本と同様のSNSが普及しており、ターゲットにしたい年齢層・性別に合わせたSNSの活用が必要です。
関連記事：【2020年最新版】台湾のインターネット事情・SNS利用ランキングは？ | ネット普及率は86％ SNSはFacebook、LINE、Instagramが人気
パワーブロガーを活用した個人ブログでの集客
台湾はブログを利用する人が多くブログ文化がまだ根付いているため、個人ブログに寄せる信頼は高いです。現に、観光庁の訪日外国人動向調査（2019年）によると訪日の情報源では、最も多いSNS（24.6%）に次いで個人のブログ（24.4％）が役に立ったとされています。
影響力が高い「パワーブロガー」も存在しており、そのような人々に店や施設の情報を拡散してもらうことは訪日台湾人への高いPR力が期待できます。
アフターコロナに向けた台湾人の集客、効果的なプロモーションを
来たる国際的な往来の再開に向け、訪日旅行リピート率の高い台湾人へのインバウンド集客においては、先述したメディアやSNSの活用が非常に重要です。
中国の検閲が影響していない台湾では、比較的アジア地域や、欧米と同じようなSNSが使用されています。
SNSやWebメディアを活用し、台湾人の行動特性や消費行動を深く理解した上で、アフターコロナに向けたインバウンド対策を行なっていくことが求められるでしょう。
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＜参照＞
株式会社ネオマーケティング：プレスリリース
観光庁：訪日外国人の消費動向（2019年年次報告書）
DIGITAL 2022：TAIWAN
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インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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