旅行したい国1位「日本」アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

Syno Japan(シノ・ジャパン)株式会社と、ブルームーン・マーケティング株式会社は、2022年内のアジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査として共同調査を実施しました。

旅行したい国の「入国規制を考慮しない場合」「感染状況や対応等を踏まえた場合」の結果では、どちらも日本がランクインしており日本への旅行需要が高まっていることがうかがえます。

インバウンド対策サービスを探している方必見!無料で資料DLできる「訪日コム」を見てみる

調査概要

調査期間:2022年5月4日(水)~10日(火)日本時間

調査機関:Syno Japan株式会社による自主調査

調査対象:米国シンガポールタイの3か国、18歳以上の男女

有効回答数:アメリカ 209、シンガポール 211、タイ 209、合計 629

調査方法:オンラインでのアンケート調査

行きたいけど入国規制がある場合はどうする?コロナの影響は?

5月初旬に米国・シンガポール、タイの 3ヵ国を対象として、インバウンド復興の鍵となる感染症対策を含む「2022年内のアジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査」として共同調査を実施しました。
「規制なしの場合で旅行したい国」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査
▲「規制なしの場合で旅行したい国」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査

各国の入国規制を考慮しない場合の行きたい国(複数選択)は、全体と各国で「日本」が1位でした。

米国のみ同程度で「オーストラリア」が続いています。

「対策を踏まえて行きたい国」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査
▲「対策を踏まえて行きたい国」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査

コロナの感染状況や対応等を踏まえた場合の行きたい国(複数選択)は、米国は「オーストラリア」「日本」が同程度で1位でした。

シンガポールは「韓国」「マレーシア」「オーストラリア」が日本を僅かに超えています。

タイは変わらず「日本」が他国を離して1位でした。

「旅行先とタイミングの考え方」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査
▲「旅行先とタイミングの考え方」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査

行きたい国にまだ旅行できない場合、米国は「解除になるまで待つ」、シンガポールは「別の国への計画を進める」、タイは「代替案を準備しつつギリギリまで待つ」が1位でした。

「コロナ化で旅先を決める際の影響」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査
▲「コロナ化で旅先を決める際の影響」:アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査

コロナの影響が残る中、旅先を決める際に影響する点は、米国「入国先での隔離・行動制限」、続いて「帰国後の隔離・行動制限」と「マスク着用義務」が同程度となりました。

シンガポールタイは同様で「入国先での隔離・行動制限」が最も多く、「出発前のPCR検査・陰性証明が必要」が続きました。

以上の結果から、隔離や行動制限が撤廃されることで、日本への旅行需要がより一層高まると考えられます。

特にタイは最も訪日旅行の意欲が高く、旅行したい国について「入国規制を考慮しない場合」「感染状況や対応等を踏まえた場合」いずれも6割以上が「日本」と回答しました。

日本政府は新型コロナウイルスの水際対策を6月1日から緩和し、1日あたりの入国者数の上限を2万人に引き上げると発表したが、より早い規制撤廃の期待が高まります。

関連記事:6月から入国者上限「1日2万人」へ...各国で規制撤廃進む中、日中の対応遅れに指摘も

インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる

<参照>

プレスリリース:解禁間近、インバウンド復興の鍵となる感染症対策を含む「アジア太平洋エリアへの海外旅行意向調査」を米国・シンガポール・タイで実施

【5/27開催】Google口コミ最新情報!店舗が直面するリスクといま抑えるべき対策を専門家が解説

Googleマップ上の口コミに対するGoogleの対応が大きく見直されつつあることをご存じでしょうか?

日本でもビジネスプロフィールの停止や口コミの大量削除といった影響が出始めています。

たとえば、

「★5の投稿でドリンク1杯無料」

「口コミ投稿でクーポンプレゼント」

といった“よくあるキャンペーン”が、ステルスマーケティング規制や景品表示法違反にあたる可能性があるのです。

本セミナーでは、Googleビジネスプロフィール ダイアモンドプロダクトエキスパートの 永山氏と、インハウスハブ東京法律事務所 弁護士 白井氏を迎え、Googleの最新動向、法的観点からの注意点、近年の事例などを交えながら、企業が今押さえておくべきポイントをわかりやすく解説します。

<本セミナーのポイント>

  • GoogleMapの口コミに関する最新の対応状況が知れる!
  • Googleビジネスプロフィールの専門家と、弁護士からの見解を聞ける!
  • 口コミのオペレーションを見直し、正しい運用方法を学べる!

詳しくはこちらをご覧ください。

Google口コミ最新情報!店舗が直面するリスクといま抑えるべき対策を専門家が解説

【インバウンド情報まとめ 2025年5月前編】百貨店免税売上“急ブレーキ”の背景は? ほか

訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に5月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

百貨店免税売上“急ブレーキ”の背景は?/訪日客「旅行中に困ったことはなかった」半数超 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年5月前編】

今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。

「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!

→ 【無料】「インバウンドの教科書」を見てみる

完全無料 口コミアカデミー 「インバウンドの教科書」出ました! 国別・都道府県別データ・トレンドをカバー 見てみる

関連インバウンド記事

 

役にたったら
いいね!してください

この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

プロモーションのご相談や店舗の集客力アップに