2022年6月10日から日本では、添乗員付きのパッケージツアーでの外国人観光客受け入れが再開しました。
世界的な観光業の復活にあわせてよく耳にするのが「リベンジ旅行」や「リベンジ消費」という言葉です。
この記事では、リベンジ旅行の意味や現状、不安要素について解説します。
今後の観光業を語るうえでは、必須の知識です。
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リベンジ旅行とは、新型コロナウイルスの影響によって旅行がしたくでもできなかった人たちが、我慢していたものを取り返すかのように旅行することです。
ここ最近よく耳にするようになった言葉で、あわせて「リベンジ消費」という言葉もよく使われます。
2019年12月に中国の武漢で新型コロナウイルスの感染が確認され、それから感染はまたたくまに世界中に広がっていきました。
日本でも、2020年1月の最初の感染確認を皮切りとして、2022年6月までに900万人以上の感染が確認されています。
そんななか、現在世界は新型コロナウイルスを克服しつつあります。
- ワクチンの普及
- 感染対策制度の充実
さまざまな要因によって、私たちは「以前の暮らし」を取り戻そうとしているのです。
そこで、これまで我慢してきた思いが爆発し、人々はリベンジするかのように旅行や消費を行います。
関連記事：迫る観光再開の波 世界で制限緩和相次ぐ。アジア、欧米、豪州...各地の状況は
国内におけるリベンジ旅行の現状
野村総合研究所の調査によれば、日本人のリベンジ旅行への考え方は消極的であることがわかりました。
同調査における「コロナ禍完全収束後における各活動への支出意向」において、「コロナ禍以前の水準よりもさらに多くする」と回答した人が、国内外問わず全体の10%しかいなかったのです。
さらに、海外旅行においては「コロナ禍以前の水準より低くする」「今と変わらないままにする」と回答した人が過半数でした。
このことから、日本人がリベンジ旅行に対して消極的であることがわかる調査でしょう。
しかし、国内旅行については「コロナ禍以前の水準よりもさらに多くする」「コロナ化以前の状態に戻す」という人が過半数となっています。
よって、現状としては「リベンジ旅行には消極的だが、いくなら国内旅行」というのが日本人の多くが抱えている現状といえます。
関連記事：2022年のリベンジ消費は限定的に 次なる消費行動予想も解説
海外におけるリベンジ旅行の現状
海外におけるリベンジ旅行は、アメリカを中心に需要を拡大しています。
U.S. Travel Associationの調査によれば、28%の旅行者が今年の夏に2019年（新型コロナウイルス感染拡大以前）よりも多くのお金を使おうとしていることが明らかになっています。
海外ではすでに「ノーマスク」がスタンダードとされている国もあり、日本との差を感じざるを得ません。
とはいえ、日本においてもマスク着用についてのルールが見直されたり、マスク着用による弊害について書かれた論文が発表されたりしています。
海外におけるリベンジ旅行は、日本と比べてかなりの需要がありそうです。
日本も限定的に外国人観光客の受け入れを再開したため、これからまた多くの外国人観光客が増えることが予想されます。
関連記事：インバウンド再開はいつになる？見通しと今後のインバウンド市場の動向を解説
リベンジ旅行における不安要素
期待が高まるリベンジ旅行ですが、以下の5つが不安要素として残ります。
- フライト料金の高騰
- ガソリン価格の高騰
- サル痘ウイルスの拡大
- 新型コロナウイルスの再拡大
- 止まらない円安
不安要素が残ったままのリベンジ旅行はなかなか難しいものです。
今後、世界各国は不安要素に対してどのように取り組んでいくのでしょうか。
フライト料金の高騰
現在、ウクライナ情勢に起因する原油高などの要因や、航空便の減少、航空リソースの逼迫などの要因からフライト料金が高騰しています。
フライト料金が高騰してしまうと、予算オーバーとなり旅行を断念する人もいることでしょう。
フライト料金の高騰はリベンジ消費の盛り上がりに歯止めをかけると考えられます。
サル痘ウイルスの拡大
現在、世界ではサル痘ウイルスが拡大しています。
サル痘ウイルスはもともと中央アフリカから西アフリカにかけて流行するウイルスであり、日本での感染者はいまだ確認されていません。
しかし、2022年5月以降、サル痘ウイルスが流行する国への渡航歴がない人がサル痘ウイルスに感染しました。
2022年6月21日には、日本の隣の国「韓国」でも感染者が確認され、世界40か国以上で3,200人を超える感染者数となっています。
この続きから読める内容
- 新型コロナウイルスの再拡大
- 円安の進行
- リベンジ旅行の爆発力やいかに
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
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