企業が継続的に成長していく上では、新規事業や劇的な付加価値の向上といった次なる成長カーブを生み出しつづける必要があります。しかしそれは決して簡単なことではないことも事実です。
DX推進や新規事業開発（ゼロイチ人材の発掘）を支援する株式会社ビタリー（以下、ビタリー）では、企業の新規事業の立ち上げプロセスを伴伴型で支援するプラットフォーム「IX（ナイン）」を提供しています。
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DX推進プラットフォーム IX（ナイン）とは
IXは株式会社ビタリーが提供する、ビタリー独自のフレームワークに基づき、DX・新規事業のアイデアを具現化する工程を一元管理するクラウド型プラットフォームです。
海外企業の先行事例を一文で紹介する情報サイト「説ログ」と併せて活用することで、 大企業の新規事業の立ち上げプロセスを3つのラウンドに分け伴走型で支援していくものです。
企業が新規事業を開発するにあたり、特にゼロイチフェーズ（導入期）に不可欠なゼロイチ人材はアイデア立案～最初の成功事例を作るまでが役割といえます。
ゼロイチ人材が新規事業の種を生むフェーズを細分化すると以下のようになります。
うちIXは、4の伴走型コンサルティングに当たります。
ゼロイチの成功には、価値ある仮説とその効率的な検証が必須
先述の通り事業開発に必要な能力には、それらがビジネスとして成功するか否かを判断するために仮説の検証が不可欠です。
ビタリーではスタートアップに不可欠なゼロイチ人材は、「そもそも、検証に値する（価値のある）仮説か」「どれだけ効率的に白黒の決着をつけるか」など、仮説に対し効率的に白黒の判断を付けることをミッションとしています。
そのため、新たな事業アイデアがビジネスとして普及・失敗しようが、白黒の判断がはっきりつくことが評価のポイントとなるためいずれも仮説検証としては成功となります。
また検証すべき仮説が見つからなかったり、低価値の仮説を選定してしまう、または仮説の検証が進まず白黒の判断がつかないことがビジネスとして失敗といえます。
ゼロイチ人材の発掘方法
ゼロイチ人材について、同社のサービス「説ログ」を参考にフレームワークに当てはめると以下のように表現可能です。
従来の企業では、部門長に事業アイデアを提案した担当者を、ゼロイチ人材（新規事業担当者）とみなしていました。
ビタリーが提唱する今後のゼロイチ人材の発掘方法は、DX・新規事業プログラムに参加した担当者をゼロイチ人材とみなすことで本プログラムで企画・検証した内容を部門に持ち帰り部門長に提案するというものです。
この具体策により、既に社内に新規事業開発の役割を持った部門がいくつか存在する場合、最も効率的にゼロイチ人材の発掘が可能となります。
新規事業の立ち上げプロセス3段階
新規事業の立ち上げは、以下の3ステップで仮説検証を繰り返すことで効率的に実現可能です。
- 実現性・ニーズ検証（数ヶ月）
- プロダクト検証（数ヶ月～数年）
- 本格的な事業投資（数年～数十年）
この3ステップが冒頭で述べた企業の新規事業の立ち上げプロセスで、ビタリーのIXでは伴走型でゼロイチフェーズの仮説検証プロセスを支援します。
ここで、ビタリー独自の伴走型コンサルティング「IX」を利活用することで、ゼロイチフェーズの仮説検証プロセスを一元的に管理することができます。
新規事業の立ち上げフェーズにIX（ナイン）の活用を
株式会社ビタリーでは、ソリューション（研修サービス・海外の先進事例など独自の情報コンテンツ・共同での事業投資）を複合的に活用して、クライアントのDX推進・新規事業開発（ゼロイチの実現）を支援しています。
また現在では、ゼロイチ人材の発掘および、発掘した人材の育成による効果的な事業の種を創出することに注力しています。
新規事業の立ち上げフェーズにある企業や、ゼロイチフェーズにおける各種課題にお悩みの方はIX（ナイン）を活用してみてはいかがでしょうか。
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
- 最新の訪日観光の状況や今後の予想
- 国・地域別のデジタルマーケティング
- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
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