日本の個人旅行解禁を受け、JTBが展開する旅行会社「Japanspecialist」の欧州に展開する7店舗では、既に多くの予約が殺到しています。
それに伴い、定額制のオンライン日本旅行相談サービスを開始しました。
訪日旅行、強い需要に圧倒
JTBが展開する旅行会社「Japanspecialist」は、日本の規制緩和のニュースを受けて、すでに強い需要に圧倒されていることを確認しています。
Japanspecialistは、1912年の創業以来、日本への旅行手配会社の代名詞となっています。
日本の観光地が閉鎖されていた時期に直面した困難を乗り越え、現在では、全7店舗ですでに予約数が大きく回復しているとのことです。
Japanspecialistでは、オーダーメイドツアー、ガイドツアー、セルフドライブツアー、エクスカーション、シートインコーチ、ラグジュアリートラベルなど、ツアーオペレーターの全サービスを提供するとともに、25ユーロのオンライン日本旅行相談サービスを開始しています。
日本最大かつ最古の旅行会社である株式会社JTBのグループ企業として、JTBの幅広い日本国内ネットワークを活用し、旅行先での圧倒的な体験を旅行者に提供することを可能にします。
消費者への直接販売と、英国、ハンガリー、ベネルクス、イタリア、フランス、スペイン、デンマークの市場をカバーするB2B（B to B）チャネルの両方で、マルチリンガルのチームが日本について高い知識を有しています。
これは、各チームメンバーが平均15年以上の日本ツアー販売経験を持ち、年間約3週間を日本で過ごし、長年にわたって数万件の旅行を手配してきたことによるものです。
ヨーロッパ人にとって有利な為替レートも後押し
Japanspecialistの代表であるKarolina Simon（カロリナ・サイモン）は次のようにコメントしています。
「昨年は多くの都市で訪日観光客の受け入れが開始されましたが、日本はその中でも最も遅れた都市の一つであり、この期間は私たちにとって非常に厳しいものでした。しかし、私たちはこの期間を賢く使い、開国の瞬間に備え、インフラの改善や多言語ウェブサイトの新設など、これまで以上に強力なポートフォリオを構築し、株式会社JTBが持つ日本のネットワークの大きな恩恵を受けています。」
日本はもともとヨーロッパの旅行者に人気のある国ですが、日本の規制緩和の発表がされて以来、強い需要に圧倒され続けています。
約3年間の閉鎖期間と、ここ数年で最もヨーロッパ人にとって有利な為替レートは、魅力的な旅行先の一つである日本への誘致の後押しとなっています。
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＜参照＞
Japanspecialist：公式サイト
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
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