日本政府観光局（JNTO）は1月25日、世界22市場を対象に、国外旅行・訪日旅行に関するアンケート調査の結果を公表しました。
この調査で「今後行きたい旅行先」を聞いたところ、日本が11市場でトップとなったことがわかりました。
他にも国外旅行の主目的、国外旅行先における行動の傾向の他、日本の地方エリアの認知度や訪問意向など、インバウンド対応にも役立つ情報が掲載されています。
本記事では、今回JNTOが公表した調査の結果の中から、注目すべきポイントを抜粋してまとめます。
【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
JNTO「国外旅行・訪日旅行」に関する新たな調査結果を公表
JNTOが国外旅行・訪日旅行に関するアンケート調査の結果を公表しました。
対象となった市場は以下の22市場です。
- 韓国
- 中国
- 台湾
- 香港
- タイ
- シンガポール
- マレーシア
- インドネシア
- フィリピン
- ベトナム
- インド
- 豪州
- 米国
- カナダ
- メキシコ
- 英国
- フランス
- ドイツ
- イタリア
- スペイン
- 北欧地域：スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランド
- 中東地域：GCC6カ国（サウジアラビア、アラブ首長国連邦、バーレーン、オマーン、カタール、クウェート）、トルコ、イスラエル
サンプル数は1,200以上が基本で、北欧地域は4カ国合計で1,200以上、GCC6カ国は1,000以上、トルコは600以上、イスラエルは450以上です。
回答者の属性は「2017年～2023年調査時点における飛行機を利用したレジャー目的の国外旅行経験者」となっています。
※メキシコおよび中東地域においては、2015年～2023年調査時点の期間に旅行した人。また、欧米豪・インド・中東地域においては、中長距離国外旅行経験者が対象です。
また、アンケート調査の期間は2023年1～3月のため、2022年10月の水際対策緩和を経て、訪日旅行が復活し始めた時期に調査されたものです。調査が公開された2024年1月時点で、1年前後経過している点に注意が必要です。
「今後行きたい旅行先」日本が11市場でトップに
調査によると、「今後行きたい旅行先」を聞いたところ、22市場中11市場で日本がトップに。
日本を選んだのは、中国、台湾、香港、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム、豪州、中東地域です。
他は米国を1位に選ぶ国が多かったようですが、インド以外の市場において⽇本の選択率が上位5位以内となっており、国外旅行先として日本が世界的に注目されていることがわかります。
※なお、「⽇本についての調査である」というバイアスがかからないよう、日本への旅⾏経験等を聴取する前に本項目を聴取したとのことです。
国外旅⾏の主な目的は「美食」が1位
国外旅⾏の主な目的は、ガストロノミー・美食が1位となりました。続いてテーマパーク、アート鑑賞、庭園・花鑑賞、ラグジュアリーホテルがランクインしています。
※ガストロノミー・ツーリズムは、地域の食文化に触れることを目的とした旅行のことです。
地域によっても違いがみられ、東南アジア地域では庭園・花鑑賞が1位、欧米豪・インド・中東地域ではアート鑑賞が1位となっています。
「持続可能な観光」に関わる旅行者の行動
旅行観光業界でも対応の必要性が増している「サステナビリティ」に関連する質問もありました。大まかにまとめると、環境への配慮、ベジタリアン・ヴィーガン対応、訪問地に関する事前の情報収集・地域の慣習を尊重すること（＝マナーの遵守・地域住民への配慮などにつながる）、地域の宿泊施設や料理・生産品を購入すること（＝地域経済の活性化につながる）、といった質問項目が細かく設定されています。
これについては、いずれの地域でも「その土地ならではの料理」が1位となりました。
また、「訪問地に関する事前の情報収集」も上位に挙がっており、「旅マエ」の情報発信の重要性が改めてわかる形となっています。
旅行先としての日本の認知度は
旅行先としての日本の認知度を、「無認知」「認知」「興味関心」「比較検討」「予約購入」の5段階で聞いています。
特に台湾、香港、シンガポールを中心にアジアにおける「興味関心」「比較検討」「予約購入」の割合は多く、反対に「無認知」の割合は低くなっています。
その中で、中国は意外にも「無認知」の割合が26.6%と、アジア地域の中では比較的高いことから、訪日プロモーションのポテンシャルはまだまだあると言えそうです。
欧米豪・インド・中東地域では、「無認知」が総じて高い傾向にあります。
先述した通り、別の設問では「今後行きたい旅行先」として日本を選んだ回答者も多かったものの、「無認知」の人へ向けて「まずは日本を旅行先として認知してもらう」ためのPRは引き続き必要となりそうです。
日本の地方エリア訪問意向は
地方の訪問意向は台湾、タイ、フィリピン、香港、インドネシアといったアジア地域で高くなる傾向にあります。
地域別に見ると、アジア地域では北海道・沖縄が好まれる傾向にあるようです。
一方、欧米豪地域などでは国によって異なる傾向もみられます。例えば、米国では中部エリア、東北エリアが沖縄エリアをわずかに上回っています。
全体的に訪問希望率が低く、エリア別の差も比較的小さいため「この国ではこのエリアが人気」と一概には断定できないものの、アジア地域との違いは押さえておくと良さそうです。
以上、JNTOが新たに公表したアンケート調査の結果をまとめました。調査から1年前後経っているため、訪日市場の回復を経て多少傾向が変わっている可能性はあるものの、国・地域別の旅行意向や訪日旅行への関心度を表すものとなっています。インバウンド対応の参考になるデータとして活用してみてはいかがでしょうか。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
＜参照＞
日本政府観光局（JNTO）：世界22市場を対象とした国外旅行・訪日旅行に関する新たな調査結果を公表！
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
