この度「訪日ラボ」メールマガジンの登録者向けに、限定コンテンツの配信を開始しました。インバウンド業界の“見逃し厳禁”なトピックスを、専門家の解説を交えてお届けするコンテンツとなっています。
第一弾は、「話題の“インバウン丼“が高値でも売れるワケ」。SNSでも話題となった“インバウン丼“について、弊社では大手通信社・Bloombergから取材を受けてコメントした実績もあります。
今回分は3月4日（月）までに「訪日ラボ」のメルマガに登録した方にだけお届けするので、お早めにご登録ください！
ここからは、注目が集まるインバウン丼について、メルマガ限定コンテンツの一部をご紹介します。
＜コンテンツ監修＞
訪日ラボ インバウンド事業部長 川西
＜文責＞
訪日ラボ 副編集長 石橋
「インバウン丼」はなぜ高値でも売れるのか？
近年、主にインバウンドをターゲットとし、高い料金で提供される商品・サービスが増えてきました。
最近では、都内の商業施設に「1食6,980円」と強気な価格を設定する海鮮丼が登場。SNS上で「インバウン丼」と名付けられ、話題を呼んでいます。
しかし、「高い価格を設定すればインバウンドを集められる」わけではありません。価格が高ければ、当然それに見合った価値を求められます。価値がないと判断されれば、人気が出ることはありません。
円安や他国内でのインフレの影響もあるとはいえ、ここまで強気な価格設定でも売れる背景には、他の理由があるはずです。
今回は、東京・豊洲の「豊洲 千客万来」でインバウン丼の実態を調査。売れるお店は「価格に見合った特別な体験」を提供し、外国人観光客を満足させることに注力している様子が見えてきました。
詳細の解説は「訪日ラボ」のメルマガを登録した上で、コンテンツの配信をお待ちください。
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■訪日ラボのご紹介
訪日ラボとは、インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに訪日外国人に関するニュースやデータを毎日配信する、インバウンドビジネスの総合メディアです。訪日外国人観光客に関する政府・観光庁発表の統計のわかりやすいまとめや、外国人旅行客がよく行く観光地の独自調査、デジタルマーケティングを中心としたインバウンド事業に取り組む企業の先進事例などを取り扱っています。
メールマガジンでは訪日ラボの注目記事を配信するほか、訪日ラボでも公開していない、より専門的なコンテンツの配信を開始しました。飲食店・小売店・宿泊施設・旅行会社・観光施設・広告代理店といった民間のインバウンド事業者、自治体・DMO・観光協会、さらにはインバウンド情報に興味のあるメディア関係者など、さまざまな業界の皆様にご登録いただいております。
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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