Googleが2024年夏の旅行トレンドトップ3を発表しました。
トレンドからは、物価高のなかでも、予算内で特別な旅行体験を求める旅行者の姿が浮き彫りになっています。さらに今年はパリオリンピックなど大規模なスポーツイベントが予定されているほか、環境に配慮した鉄道旅行のトレンドも顕著となっています。
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Google、2024年夏の旅行トレンドを発表
GoogleはWebサイト上で、2024年夏の旅行トレンドトップ3を発表しました。
1. 手頃な価格でワンランク上の旅行体験
Googleによると、世界的に物価高騰が進むなかでも、旅行者は非日常的な贅沢を求めているといいます。そこで手頃な価格でありながら、ワンランク上のインパクトある旅行体験が人気を集めています。
予算内であれば、旅行者のうち54%が宿泊施設のアップグレードに、47%がフライトや列車のアップグレードにお金を使うと答えています。
さらに人気の旅行先の魅力を兼ね備えつつ、より予算に見合った旅行先へシフトする「Destination Dupes（デスティネーション・デュープス）」の動きも盛んになっています。
例えばソウルの代わりに台北へ、カリブ海のセント・マーチン島の代わりにキュラソー島へ旅行するといった案が挙げられます。
2. スポーツとエンターテイメント
大規模なスポーツや文化イベントが開催される夏のなかでも、とりわけ2024年は、パリオリンピック・パラリンピックとユーロ2024ドイツ大会が開催される特別な年です。
ユーロモニターは、2024年の世界のスポーツツーリズムパッケージの売上が15%増加すると予測しています。
特にスポーツ関連の旅行に興味を持っているのは、アメリカ人とイギリス人です。そのなかでもオリンピックに向けては、開幕から1週間のホテル予約がフランス全土で急増しており、パリとマルセイユで特に多くなっているといいます。
さらに人気シンガーソングライターであるテイラー・スウィフトによるコンサートツアー「THE ERAS TOUR」の注目度も高く、北米からの旅行者がヨーロッパ公演の前後に多国間での旅行を計画しているといいます。
3. 環境に優しい鉄道旅行
エコツーリズムは業界の新しいトレンドではありませんが、引き続き多くの旅行者にとって優先事項となっています。
2024年は特に夜行列車を含めた列車の旅が注目を集めており、ユーロモニターによれば、鉄道旅行は2023年から2024年にかけて35%以上の成長を遂げているといいます。
これはフランスが短距離フライトを禁止したことや、スペインやドイツで鉄道旅行に大幅な割引が導入されたことなどが影響しているといいます。そのため、特にヨーロッパでは今後、鉄道旅行の継続的な成長が見込まれています。
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Google：Travel trends 2024: Affordable luxury, the great rail escape, and summer of sports
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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