本連載では、ローカルビジネスコンサルティング・店舗マネジメント業を行い、デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験を持つ永山氏が、知っているようで意外と知らない「インバウンド対策の基本」について解説します。
第2回のテーマは、「訪日外国人に対して何をどう売るか」です。
この連載の記事
＜プロフィール＞
永山卓也：株式会社ユニットティ代表取締役
ローカルビジネスコンサルティング、店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験。各都道府県の地方自治体、地域団体などを中心にセミナー、講演実績多数。株式会社ユニットティ代表取締役。観光庁 2025年度 地域周遊・長期滞在促進のための専門家。Googleビジネスプロフィール（Googleマイビジネス）ダイアモンドプロダクトエキスパート。Google Maps, Google広告プロダクトエキスパート。東京観光財団 観光おもてなしアドバイザー。京都府観光連盟 観光アドバイザー。株式会社movが運営するお客様の声のDXサービス「口コミコム 」テクニカルアドバイザー＆インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」アドバイザー。
本当の多言語対応は、相手に合わせた「チューニング」
前回の連載では「なぜ今、インバウンド対策は必要なのか？」という話をしました。第2回となる今回は、より踏み込んで「具体的に何をどう売っていくべきか」という話をしましょう。
皆さんは外国人にお店やメニュー、商品をどう翻訳し情報を伝えているでしょうか。
もしかすると、とりあえず翻訳アプリで日本語訳をし、その情報を記載しているかもしれません。もちろん何もしないよりは良いでしょう。
ただ、お店をもっと繁盛させたい、地域をもっと盛り上げたい、競合も多言語対応をはじめたなど、様々な背景から「何かしたいけど、どうすればいいかわからない」という悩みを持つ方も多いのではないかと思います。
実際、単にメニューを翻訳するだけで本当に多言語対応を完了させていいでしょうか。
問題は翻訳の精度ではなく、相手の文化や前提知識に合わせて「チューニング」できているかどうかです。
「とんかつ」をどう伝えるのか
訪日外国人に限らず、消費者が来店し店舗を利用したり商品を購入したりするまでには、基本的に「認知」「興味」「欲求」「行動」という段階を順にクリアしていく必要があります。これをインバウンドに当てはめると、多くの事業者が「行動」に至るまでのどこかの段階でつまずいていることに気づきます。
この続きから読める内容
- 外国人が自分たちの商品をどう認識しているか
- 日本では身近な食べ物が評価されることも
- 都市部以外にもチャンスがある
- 外国人観光客の行動範囲は想像より広い
- 「なぜそこに行く必要があるか」理由を作る
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