インバウンド対策をするうえで、訪日観光客が増加する祝日や連休を把握することは重要なポイントです。
アメリカにも日本同様に祝日はもちろん、企業の有給休暇制度や学校の夏季休暇があるため、このタイミングを利用して訪日するアメリカ人が増加する傾向があります。
本記事では、2025年のアメリカの祝日カレンダーと、それに基づいたインバウンド対策のヒントを紹介します。
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【2025年版】アメリカ（米国）の祝日カレンダー
2025年のアメリカ（米国）の祝日・連休一覧
アメリカの祝日は、2021年に新たに制定された「ジューンティーンス独立記念日（奴隷解放記念日）」を含めて11日あります。日本の年間祝日が16日であることを考えると、アメリカの祝日は少なめです。
下記以外にも州ごとに独自の祝日が設定されている場合があります。
1月1日（水） |
元日 |
一年の始まりを祝う日です。 |
1月20日（月） |
キング牧師誕生日 |
マーティン・ルーサー・キング・ジュニア氏の誕生日を祝う祝日。毎年1月の第3月曜日に設定されています。 |
2月17日（月） |
大統領の日（ワシントン誕生日） |
アメリカの初代大統領ジョージ・ワシントンの誕生日を記念する連邦祝日です。毎年2月の第3月曜日に祝われます。 |
5月26日（月） |
メモリアル・デー（戦没将兵追悼記念日） |
兵役中に命を落とした人々を追悼する日です。5月の最終月曜日にあたります。 |
6月19日（木） |
ジューンティーンス独立記念日（奴隷解放記念日） |
2021年に制定された祝日で、アメリカにおける奴隷解放を祝う日です。 |
7月4日（金） |
独立記念日 |
1776年、アメリカが英国からの独立を宣言したことを記念する日です。一般的に「フォース・オブ・ジュライ」とも呼ばれます。 |
9月1日（月） |
レイバー・デー（勤労感謝の日） |
「労働者の日」を意味する日で、労働者を讃える日です。毎年9月の第1月曜日に定められています。 |
| 10月13日（月） | コロンブス・デー（大陸発見記念日） |
クリストファー・コロンブスによるアメリカ大陸発見を記念する日です。10月の第2月曜日に定められています。 |
11月11日（火） |
ベテランズ・デー（退役軍人の日） |
アメリカ軍の退役軍人を称える祝日で、第一次世界大戦の終戦日である11月11日に制定されました。 |
11月27日（木） |
サンクスギビング・デー（感謝祭） |
秋の収穫を感謝し、家族で七面鳥のディナーを楽しむ日です。11月の第4木曜日に祝われます。 |
12月25日（木） |
クリスマス・デー |
イエス・キリストの誕生を祝う日です。西方教会では12月25日に祝われます。 |
※2025年のアメリカにおける祝日日程は、米連邦政府人事管理局のページを参照しています。
企業の休暇・就労について
アメリカでは一般的に、土曜日と日曜日が休日とされていますが、民間企業に公休日を必ず守る義務はありません。
有給休暇についても法律で義務付けられておらず、企業が福利厚生の一環として提供するものです。一部の企業では有給休暇制度が導入されていない場合もあります。民間企業での有給休暇の平均付与日数は勤続年数によって異なり、1年以上で10日、5年以上で15日、10年以上で17日、20年以上になると20日が一般的です。
イリノイ州では2024年から年に最大5日間の有給休暇を義務付ける法律が施行されました。これにより、有給休暇の付与が事実上義務化されます。
米国の2025年の連休
米国の祝日は、キング牧師誕生日や大統領の日など、月曜日に設定されることが多く、土日と合わせることで3連休になります。
ジューンティーンス独立記念日やサンクスギビング・デーのように木曜日に祝日がある場合は、金曜日に有休を取得することで4連休にできます。
また、アメリカでは学校の長期休暇に合わせて訪日する層が多く、訪日プロモーションを実施するうえでは長期休暇もあわせて把握しておくことが求められます。
小学校（6歳〜12歳）・下級ハイスクール（12歳～15歳）・上級 ハイスクール（15歳～18歳）
冬期休暇 |
2月の大統領の日を含む約10日間 |
州・市などにより異なる |
春期休暇 |
3月または4月の復活祭を含む約1週間 |
|
夏期休暇 |
6月～8月の間の約70日間 |
州・市などにより異なる |
年末年始休暇 |
クリスマス～新年の約10日間 |
総合大学（18歳～22歳）
冬期休暇 |
12月～1月の間の約2～3週間 |
夏期休暇 |
6月～ 8月の間の約10～12週間 |
訪日アメリカ人のインバウンドの特徴
アメリカからの訪日客は、コロナ前の2019年まで6年連続で増加。とくに2019年には172万3,861人に達し、欧米豪圏のなかでもトップクラスの訪日客数を記録しました。コロナ後の2023年には204万5,900人と、コロナ前の水準を上回る伸びを見せ、引き続き欧米豪圏で1位の座を維持しています。
観光庁の「インバウンド消費動向調査（2024年4-6月期）を見ると、訪日アメリカ人の男女比は男性が64%、女性が36%となっています。年齢層を見ると20～29歳の男性が全体の21.1%を占める一方、同年代の女性は11.9%です。20〜30代の男性旅行者が目立つ傾向にあります。
また、滞在日数については観光やレジャー目的を含め、7～13日間が最も多く、短期間の滞在よりも比較的長めの旅行をする傾向が見られます。
旅行形態に関しては、訪日アメリカ人は観光・レジャー目的に限らず、団体旅行よりも個人旅行を選ぶ傾向が強いようです。また2023年7～9月期には、はじめて訪日した人が全体の57.4%、リピーターが42.5%と、新規訪日客も依然として多いことがわかります。
訪日アメリカ人のハイシーズンは春から夏
日本政府観光局（JNTO）のデータによると、訪日アメリカ人が最も多く訪れる時期は、3月から7月にかけてでした。桜が見られる春は人気が高いほか、アメリカでは6月中旬から各学校が夏季休暇に入るため、家族旅行の需要が増加して夏季も訪日客が多くなります。また、紅葉シーズンの10月にも旅行需要が高まる傾向にあります。
一方、1月や2月、そして8月や9月には訪日客数が大幅に減少する傾向があります。2023年も同様に、春から夏にかけての訪日客が多く、冬季や夏の終わりには落ち込みが見られました。
2023年の消費額は6,062億円、国別で4位
観光庁の訪日外国人消費動向調査（現・インバウンド消費動向調査）によると、訪日アメリカ人の消費額は、2019年まで6年間にわたり増加し続け、ピークとなった2019年には3,228億円を記録しました。その後パンデミックによって大幅に減少しましたが、2023年には6,070億円と、コロナ前の水準を大きく上回る回復を見せました。国別の消費額では、アメリカは台湾（7,835 億円 ）、中国（7,604億円）、韓国（7,392億円）に次ぐ4位に位置しています。
また、2024年4～6月期のデータでは、アメリカの消費額は2,781億円で、中国（4,420億円）に次いで2位にランクアップしました。アメリカの消費額が全体の13.0%を占めるまでに成長しており、インバウンド市場において重要な位置を占めています。
費用項目別では「宿泊費」がトップ
訪日アメリカ人の旅行支出における費用内訳を詳しく見ると、宿泊費が最も大きな割合を占めており、1,211億円が宿泊に使われています。次いで、飲食費が665億円、買い物代が433億円、交通費が345億円、娯楽等サービス費に127億円が費やされています。
滞在期間が長いことが背景にあることはもちろん、昨今の円安ドル高の進行により、訪日アメリカ人の間では、よりランクの高い宿泊施設を選ぶ傾向も出てきていることから、宿泊費が最も多くを占めているようです。
リラクゼーションやウェルビーイングを重視
日本政府観光局（JNTO）の「外国旅行の動向（アメリカ）」によると、訪日アメリカ人の旅行目的で最も多いのは「レジャー・休暇」で57.8%を占めます。
コロナ禍を経て、密を避けたアウトドアアクティビティやキャンプへの需要が高まり、さらに心身両面の健康を重視する傾向が見られます。訪日アメリカ人の旅行では、リラクゼーションやウェルビーイングが重要なキーワードとなっており、単なるレジャーやショッピングだけでなく、その地域に滞在すること自体に価値を見出しているようです。
地域の歴史や文化、独自の景観を活かした観光地づくりが、今後の集客において重要となりそうです。
関連記事：ラグジュアリー旅行者の人気旅行先は？旅行目的は「食」「ウェルビーイング」など
2025年の祝日カレンダーを把握し、効果的なインバウンド戦略を
アメリカの祝日や連休を把握することで、訪日アメリカ人の集客タイミングを的確にとらえ、より効果的な訪日プロモーションを講じることが可能です。
パンデミックの影響で一時的に観光客数や消費額は減少しましたが、コロナ後にはいずれも大幅に回復しました。ポストコロナの旅行傾向として、リラクゼーションやウェルビーイングを重視するスタイルが増加しており、従来の「モノ」消費から「コト」消費への移行が顕著になっています。
今後は、地域の文化や自然を活かした滞在型観光の魅力を積極的にアピールすることが、重要な要素のひとつといえそうです。
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＜参照＞
観光庁：インバウンド消費動向調査（旧 訪日外国人消費動向調査）
日本政府観光局（JNTO）：訪日外客統計
日本政府観光局（JNTO）：外国旅行の動向
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