訪日ラボ運営会社の株式会社movでは、「口コミコム 」の分析機能を用いて業界別や企業の調査レポートを公開しています（これまでの調査結果はこちら）。
今回は、有名イタリアンチェーン4ブランドに寄せられた約3万件の口コミを分析しました。
「ブランドごとの平均評価」や「各店舗のポジティブポイント」に加え、口コミコムの独自機能である外国語口コミ分析を用いた「外国人の口コミ評価」についても解説しています。
インバウンド対策をするうえで口コミは重要な要素のひとつで、口コミによって多くのインバウンド客の集客に成功している店舗もあるようです。
業界動向の把握や自店舗の口コミ対策に、ぜひ本レポートをご活用ください。
調査結果
本調査は、以下ブランドの国内全店舗（※2024年11月現在）を対象に行いました。
- ジョリーパスタ（株式会社ゼンショーホールディングス）
- イタリアン・トマト（株式会社イタリアントマト）
- バンサン（株式会社VANSAN）
- ピッツェリア マリノ（株式会社マリノ）
ここからは、調査結果の一部を抜粋してお伝えします。
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平均評価は★3.93、10人に1人が★2以下を選択
★5が37.1%で最も多く、★4と合わせると70%以上にのぼります。一方、10人に1人は★2以下をつけています。
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「パスタ」「ピザ」ではジョリーパスタに軍配が！
いずれのブランドも「パスタ」「ピザ」といったイタリアン特有のキーワードが多く見受けられます。なかでも「ジョリーパスタ」はどちらのキーワードもポジティブ率が最も高い傾向にあります。
平均評価が4.16と、4ブランドのなかでも最も高い「バンサン」は、「店員」のポジティブ率が最も高く、サービス面で差別化が図れていることがわかります。
「イタリアン・トマト」は外国語口コミに店舗改善のヒントが！？
外国語比率が7.8%と最も高かった「イタリアン・トマト」は全ブランドのなかで外国語口コミの評価が3.91と最も低く、外国人のお客様の満足・不満ポイントを分析することで店舗改善につながる可能性がありそうです。
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「イタリアン・トマト」の口コミ評価は…？
外国人と日本人では評価をするポイントが異なるなど、この分析でお客様が何に満足をしていて、何に不満を抱えてしまっているのかが明らかになります。
調査内容の詳細をご覧になりたい場合は、レポートをダウンロードしてご覧ください。また、自社の分析を希望される方は株式会社movまでお問い合わせください。
調査概要
- 口コミ分析対象期間：2022年11月1日 〜 2024年10月31日
- 調査リソース：Googleマップ
- 口コミ取得数：4万8,432件
- 調査ツール：口コミコム
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
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→【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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