訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1.観光庁長官、中国市場は「堅調」 ビザ緩和による交流拡大の可能性を示唆
観光庁の秡川 直也（はらいかわ なおや）長官は11月20日、定例会見を行いました。
同日に日本政府観光局（JNTO）が発表した訪日外客統計10月分の結果について、331.2万人で単月過去最高となり、1〜10月の累計が3,000万人を突破したことなどを報告しました。
本記事では、10月分の訪日外客統計に加えて、定例会見の中で取り上げられた中国市場や欧米市場の最新の状況についてもお伝えしています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁長官、中国市場は「堅調」 ビザ緩和による交流拡大の可能性を示唆
なお、上記の記事で取り上げている「ビザ緩和」については、11月22日に中国外務省が正式に発表しました。以下の記事で取り上げていますのでご確認ください。
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2. 温暖化で雪が減少…集客戦略の転換を迫られる「スノーリゾート」課題と成功事例3選
インバウンド客からも人気の高いスノーリゾートが、大きな転換期を迎えています。気候変動の影響により、スキー場では今までのような環境で営業することが難しく、営業期間の短縮などを余儀なくされています。
このような状況を受け、国内外のスキー場では冬以外のシーズンのコンテンツを充実させ、通年で集客が可能な「通年型リゾート」へと転換する動きが強まっています。
本記事では、気候変動をはじめとしたスノーリゾートが抱える課題と、通年型リゾートとしての取り組み事例3選を紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→温暖化で雪が減少…集客戦略の転換を迫られる「スノーリゾート」課題と成功事例3選
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3.「農泊×インバウンド」今後の取り組みとは？【「農泊モデル地域創出支援事業」選定発表会レポート】
2024年10月22日に「農泊モデル地域創出支援事業 選定発表会」が開催され、選定された5地域が登壇し、持続可能な観光地づくりに向けた各地の取り組みについて発表が行われました。
「持続可能な農泊モデル地域創出支援事業」とは、農泊を持続可能な取り組みとして実施できる地域の確立に向けて、モデルとなる農泊地域を創出・育成すべく行われている取り組みです。農泊を活用して観光振興を図る地域に対して専門家と企業の伴走支援が提供され、観光コンテンツの磨き上げや、インバウンドを含む誘客強化を狙います。
本記事では、発表会の内容をもとに、農泊モデル地域に選定された地域の特徴やインバウンド対応の内容と課題について紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「農泊×インバウンド」今後の取り組みとは？【「農泊モデル地域創出支援事業」選定発表会レポート】
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4.【2024年最新】京都で外国人に人気の観光スポット：錦市場が2位、1位は？
訪日ラボが最新の口コミデータを元に独自調査・発表している『インバウンド人気観光地ランキング』。全国の観光地に寄せられた口コミをもとに、訪日客の注目スポットや人気の理由を分析しています。
本記事ではその中から、【2024年最新版】外国人に人気の観光スポットランキング［京都府編］として、京都府でインバウンドに「今」最も人気のある観光スポットやランキングTOP10の2023年版との比較、「英語」「繁体字」などの言語圏別TOP5を発表しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→【2024年最新】京都で外国人に人気の観光スポット：錦市場が2位、1位は？
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5.「地元民の日常が人気ツアーに」郡上市DMOに聞く 体験商品造成のポイント
観光地域づくり法人（DMO）は、どうすれば民間事業者や住民など地域関係者と合意形成を進め、その活動に巻き込んでいけるのでしょうか。
観光庁の「観光地域づくり法人の登録制度に関するガイドライン」においても、「III 観光地域づくり法人の役割」（P2）として、「観光地域づくり法人を中心として観光地域づくりを行うことについての多様な関係者の合意形成」が第一に掲げられており、この点は多くのDMOや観光協会が悩んでいるところではないかと思います。
本記事では、DMOと地域の合意形成の事例として、地域アウトドア事業者の連携組織と共に、オリジナル体験商品の造成販売やイベント開催を通じて持続可能な観光を推進する岐阜県の地域DMO、(一社)郡上市観光連盟の取り組みを紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「地元民の日常が人気ツアーに」郡上市DMOに聞く 体験商品造成のポイント
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インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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