2024年の訪日タイ人数は114.9万人、コロナ前に届かぬ一方で消費額は過去最高:タイ市場の最新インバウンドデータを解説【2024年年間】

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日本政府観光局JNTO)が発表した訪日外客統計(年間推計値)によると、2024年年間の訪日タイ人数は114万8,900人でした。また、観光庁インバウンド消費動向調査によると、訪日タイ人旅行消費額は2,265億円となりました。

訪日客数はコロナ前2019年の水準に届かなかったものの、消費額は前年を上回り過去最高額を記録しています。

本記事では、タイ市場のインバウンド動向について解説します。

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訪日タイ人客数最新データ:年間114.9万人

日本政府観光局(JNTO)が発表した訪日外客統計によると、2024年の訪日タイ人数は114万8,900人で、コロナ前の2019年比12.9%減となりました。

前年比では15.4%増となっていますが、未だコロナ前の水準に戻っていない状況です。

▲訪日タイ人客数の推移(2014〜2024):日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成
▲訪日タイ人客数の推移(2014〜2024):日本政府観光局(JNTO)より訪日ラボ作成

訪日タイ人客数の回復がコロナ前よりも遅れている要因として、ビザ免除措置による中国の人気の高まり、消費者購買力の低下などが考えられます。

一方、前年と比較すると回復している傾向もみられ、その背景としてはバンコク-中部国際空港間などで直行便が増便したことなどが挙げられます。

訪日タイ人消費額最新データ:年間2,265億円

続いて、観光庁が発表しているインバウンド消費動向調査によると、10-12月期の消費額は835億円(2019年同期比52.4%増・2023年同期比18.2%増)となりました。

スノーシーズンなどによる訪日需要の高まりが影響しています。

▲訪日タイ人消費額の年間推移(2019・2023年比):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
▲訪日タイ人消費額の年間推移(2019・2023年比):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成

また、2024年年間の消費額は2,265億円で、過去最高を記録。2019年比で30.8%増、2023年比で17.6%増となっています。

訪日客数が回復途上であるにもかかわらず消費額が増加しているのは、次で解説するように1人当たりの旅行支出が増加しているためです。

▲訪日タイ人消費額の推移(2014〜2024):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
▲訪日タイ人消費額の推移(2014〜2024):観光庁 インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成

1人当たり消費額は19万7,383円

訪日タイ人客の消費額について、さらに詳しく見てみましょう。2024年年間の訪日タイ人の1人当たり消費額は19万7,383円となり、全市場の1人当たり平均消費額(22万7,242円)よりは少ないものの、2019年比では50.2%増、2023年比では2.1%増となりました。

1人当たり消費額の構成を見ると、最も大きな割合を占めたのは買物代で6万1,840円。次いで宿泊費が6万1,081円、飲食費が4万5,291円、交通費が2万2,485円、娯楽等サービス費が6,578円でした。2019年と比較すると、特に宿泊費と買物代が2万円近く増加しています。

▲費目別 1人当たり訪日タイ人消費額:インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成
▲費目別 1人当たり訪日タイ人消費額:インバウンド消費動向調査より訪日ラボ作成

訪日タイ人客の1人当たり消費額が増加している背景として、円安バーツ高が続いている状況のほかに、2019年と比較してFIT個人旅行者)の割合が増加していることが考えられます。

FITの割合は、2019年が71.1%だったのに対し、最新データである2024年7-9月期には79.4%となっています。団体ツアー客などと比べて消費単価が高い傾向にあるため、近年の1人当たり消費額の増加に寄与していると考えられます。

関連記事:FIT(海外個人旅行)がインバウンド対策の重要ターゲットに|傾向や対策を解説

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以上、タイの最新インバウンドデータを解説しました。ほかにも訪日ラボでは、タイのインバウンド動向やタイ人観光客の特徴などをまとめていますので、ぜひご覧ください。

→訪日タイ人観光客について詳しく見てみる

※本記事では、以下のデータを用いて記事内容・グラフを作成しています。

  • 日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計(※速報値を含む)
  • 観光庁:訪日外国人消費動向調査およびインバウンド消費動向調査(※1人当たり消費額は全目的で算出、速報値を含む)

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<参照>

日本政府観光局(JNTO):訪日外客統計

観光庁:訪日外国人消費動向調査 / インバウンド消費動向調査

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

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