インバウンドを呼び込む施策の一つとして、インフルエンサー施策があります。海外の旅行者へ向けて自社製品・サービスなどを大々的にアピールすることができる一方で、ただやるだけでは効果が十分に出ないなどの問題が生じる場合もあります。

そこで本記事では、インフルエンサー施策の基本から、メリット・デメリット、インフルエンサーを選ぶ際の考え方まで、詳しく解説していきます。

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海外インフルエンサーを活用したマーケティング施策とは？

インフルエンサーとは、SNSなどを通じて多くの人々に影響力・発信力を持つ人のことを指します。

日本国内でも化粧品や食品などさまざまな商品に対してインフルエンサー施策が行われていますが、インバウンド事業や海外展開などにおいては、海外のインフルエンサーを活用する施策もあります。海外で発信力を持つインフルエンサーにプロモーションを依頼することで、外国人への認知拡大や集客、購買促進などが期待できます。

なお、中国ではインフルエンサーとほぼ同義の用語として、KOL（Key Opinion Leader：キーオピニオンリーダー）と呼ばれる人たちがいます。活用するSNSなどは違いますが、基本的な考え方や注意点は共通する部分が多いので、KOL施策を実施する場合にもぜひ本記事を参考にしていただければと思います。

関連記事：中国のインフルエンサー「KOL」とは？

海外インフルエンサーを活用する施策のメリット・デメリット

海外インフルエンサーを起用するメリットとしてはどういったものがあるのでしょうか。

まず、自分たちのSNSのアカウントでは海外にリーチができなかったり、訴求できたとしてもその力が弱かったりするのに対し、すでに大きなフォロワー・ファンを持っている人に頼むことによって、効率的に訴求できるという点が一番に挙げられます。

ほかに、インフルエンサー自身の目線で何が刺さるのかを見てもらえたり、見せ方を考えて配信してもらえたりするというメリットもあります。企業や自治体側が「これが刺さるのではないか」と思ったところが全く刺さらなかったり、見せ方がターゲットに合わなかったりすることはままあります。インフルエンサーの視点は商品やサービスを体験するユーザー目線でもあり、そのターゲット国の人目線でもあるので、公式サイトやSNSで発信されているものとは違った視点で取り上げてもらうことで、より効果を上げやすくなるのです。

海外インフルエンサーを活用する施策のデメリットや課題

デメリットや課題としては、まずインフルエンサー自身のトンマナ（トーン＆マナー）やレギュレーションがあるので、コントロールしづらいところも一部あるという点。いくら費用を払うとはいっても、インフルエンサー自身もファンを抱える中で「いつもと違うな…」「こういう話をする人ではないのに…」などと疑問に思うような発信をするわけにはいかない事情があり、これを前提として動く必要があります。

また、人気のインフルエンサーほど受け持っている案件数が多いため、瞬間的な爆発力は高くなりますが、投稿が多い分ユーザーが分散し、持続性は短くなることが多いといえます。

一方で心配されがちな「炎上リスク」については、基本的にインフルエンサー自身も炎上したいわけではないですし、事前確認があることが多いので、通常の発信と同様でしっかりとチェックすれば問題ありません。企業・自治体側が推したいことと異なる内容を書いてしまうといった問題も、事前確認で防ぐことができます。また、インフルエンサーによっては公開日がコントロールしにくいことがあるので、指定したい場合は相談しておきましょう。

ほかには、当然ですが「費用が高い」というのがハードルになってきます。深く考えずに施策を進めると、「フォロワーの数だけを見て高い費用を払い、全く効果が出ない」といったことも起こり得るので、目的やターゲットを定め、より成功する確度の高いインフルエンサーを選ぶようにする必要があります。

海外インフルエンサー施策の進め方

海外インフルエンサー施策の進め方の基礎を解説します。

インフルエンサーを選ぶときの考え方：得意ジャンルとターゲット国を見極める

インフルエンサーを選ぶ際の考え方としては、まずそれぞれの得意ジャンルがあるので、それを見極めるのが重要です。化粧品が得意な人もいれば、旅行・観光が得意な人もいますし、広く「ショッピング」や「トレンド」などをテーマとして発信している人もいます。たとえば普段女性向けの商品を発信しているインフルエンサーに、男性向けの商品のプロモーションを依頼するといった方向性だと当然効果が出づらくなりますので、戦略的に選ぶようにするとよいでしょう。