訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは、今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
最新トレンドの把握や、マーケティング活動にぜひともご活用ください。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
今週の注目記事5選
今週公開した記事の中から、インバウンド担当者が読んでおきたい注目の記事を厳選してお届けします。
1. いよいよ大阪万博が開幕！インバウンドに関するトピックを振り返り
4月13日より、ついに「大阪・関西万博」が開幕しました。万博には国内外から多くの観光客が来場することが見込まれており、インバウンド業界にとっても非常に重要なイベントです。
本記事では、大阪万博についての基本的な知識に触れたあと、インバウンドにおいて特に重要なトピックを紹介します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→いよいよ大阪万博が開幕！インバウンドに関するトピックを振り返り
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2. トランプ政権「相互関税」の影響は旅行業界にも…訪米インバウンド旅行消費「180億ドルの損失」予想
4月9日13時すぎ、トランプ政権による「相互関税」が発動されました。日本を含む60の国・地域が対象で、日本には計24%の関税が課されます。
製造業をはじめとした輸出産業への悪影響、そして世界的な不況への突入も懸念される中、旅行業界にはどのようなインパクトがあるのでしょうか。
これについて米調査会社ツーリズム・エコノミクスは2月、トランプ政権による関税政策やその影響の拡大によって、米国を訪問する旅行需要が落ち込む可能性があることを示すレポートを公開しています。
本記事では同レポートの解説に加え、トランプ政権の動きが日本の旅行・観光業界に及ぼしうる影響についても考察します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→トランプ政権「相互関税」の影響は旅行業界にも…訪米インバウンド旅行消費「180億ドルの損失」予想
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3. 訪日旅行の持続的発展へ JATA、観光庁に提言提出
一般社団法人日本旅行業協会（以下、JATA）は3月27日、「【提言】訪日旅行の持続的発展にむけて」を観光庁の秡川長官に提出しました。
同協会が実施した「インバウンド旅行客受入拡大に向けた意識調査」の結果も踏まえ、観光産業全体の持続的な発展に向けた提言を行っています。
詳しくはこちらをご覧ください。
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4. 中国で「氷雪経済」が発展 日本のスノーコンテンツの現在地と今後の可能性は？
近年、中国では雪や氷を観光資源として活用した「氷雪経済」が急速に発展し、大規模な市場へと成長を遂げています。
世界的にスノーコンテンツを楽しむ人が増えれば、より多くの訪日客が、雪を求めて日本に訪れる可能性が高くなります。しかしその一方で、日本に来るはずだった観光客が、氷雪経済が盛り上がる中国に流れることも考えられます。
そこで本記事では、中国の氷雪経済の動向に加え、日本のスノーコンテンツの現状、そして今後取るべきインバウンド戦略について、事例を交えて解説します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→中国で「氷雪経済」が発展 日本のスノーコンテンツの現在地と今後の可能性は？
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5. 台湾人の2025年旅行トレンドは「ウェルネス・スポーツツーリズム」「アート・カルチャーツーリズム」
台湾・香港向け訪日観光情報サイト「樂吃購（ラーチーゴー）！日本」を運営する株式会社ジーリーメディアグループは3月27日、2024年度の人気記事ランキングを発表。
「観光地・施設・お土産」関連では、「アリナミン」の紹介記事が1位となりました。
また同社は、2025年度に台湾人の日本旅行で注目すべき旅行スタイルについて、「ウェルネス・スポーツツーリズム」「アート・カルチャーツーリズム」がキーワードになるとしています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→台湾人の2025年旅行トレンドは「ウェルネス・スポーツツーリズム」「アート・カルチャーツーリズム」（ラーチーゴー発表）
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「何もしない旅（Do-Nothing Vacation）」が新たなトレンドに、訪日客はどう過ごしている？
- スポーツや文化の力で、日本の魅力を国内外へ 「第8回スポーツ⽂化ツーリズムシンポジウム」を取材
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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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