エクスペディア・グループは4月8日、スポーツツーリズムに関する調査を発表しました。
調査によると、スポーツイベントのために旅行した人の44%は、海外にも訪れていることが判明しました。また、会場以外の観光地にも足をのばす人が多いという実態もわかりました。
なお同調査は、過去1年以内にスポーツイベントのために旅行したことがある、オーストラリア、カナダ、フランス、ドイツ、日本、メキシコ、米国、英国の2,000人を対象に行われました。
関連記事：台湾人の2025年旅行トレンドは「ウェルネス・スポーツツーリズム」「アート・カルチャーツーリズム」（ラーチーゴー発表）
44％がスポーツ観戦のために海外へ 開催地以外も観光
UNツーリズムによると、スポーツツーリズムは世界の観光支出の10％を占めており、2032年までに1.3兆ドル（約188.5兆円*）に達すると予測されています。
調査によると、回答者の44%がスポーツイベントを目的に海外旅行をしており、16～34歳においては56%まで上りました。国別では、カナダ（62%）、ドイツ（58%）、フランス（57%）においてその傾向が高くなっています。
スポーツツーリズムの影響は、開催地だけにとどまりません。
1泊以上の旅行をした5人に3人は会場以外にも滞在しており、そのうち約3分の1が近隣の有名観光地、20％が会場から1時間以上離れた観光地に訪れています。さらに20％は、近隣のあまり知られていない観光地に足を運びました。
地域経済の活性化にも貢献
調査によると、スポーツツーリズムを行う旅行者は、イベント以外の支出においても高い消費意欲があることがわかりました。
直近の旅行について、旅行者は平均1,500ドル（約21万7,500円*）以上を支出しています。交通手段や宿泊施設、チケット以外にも、旅行者は飲食や買い物などに370ドル（約5万3,650円*）以上支払い、地域経済を活性化させています。
今後1年以内にスポーツイベントに参加予定の旅行者も、平均1,200ドル（約17万4,000円*）以上の支出を予定しており、そのための予算を確保し始めています。
*1ドル＝145円で訪日ラボ換算
関連記事：2025年、万博だけでなく「世界陸上・デフリンピック」のインバウンド需要にも注目を
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
＜参照＞
Expedia Group：Sports Tourism is Scoring Big Worldwide, Finds Expedia Group
【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説！〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
株式会社movとtripla株式会社の共催により、「自社公式サイトの予約率向上に向けた最新施策」をテーマにセミナーを開催します。
インバウンド需要回復や国内旅行需要の高まりにより、宿泊施設に訪れるお客様は増えています。しかし、依然としてOTA経由の予約比率が高く、自社公式サイトの予約率が上がらない課題を感じている施設も少なくありません。
本セミナーでは、宿泊施設の認知向上と自社予約につなげるために必要な Googleビジネスプロフィール（GBP）・Googleマップの活用や口コミの重要性についてmovから解説。
そしてtripla社からは、公式サイト予約システムの最適化とGoogleマップとの連携によって、OTAと併用しながらも、自社予約を着実に伸ばしていくための実践的な施策をご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- Googleマップが施設の認知拡大・集客につながる具体的な事例を学べる！
- 自社予約システムとGoogleマップの連携による予約導線の作り方がわかる！
- 公式サイトで予約を確実に獲得するUI/UXがわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説！〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
