2025年上半期（1〜6月）の訪日外客数は過去最速で2,000万人を突破するなど、日本各地でインバウンド需要が回復しつつあります。
一方、身近に外国人観光客が来訪していても「特定の場所にしか行かず、まち全体を歩き回ってくれない」「自分のお店に立ち寄ってくれない」といった課題も多く聞かれます。
そこで訪日ラボでは「日本におけるインバウンドの回遊・来店行動」を解説するセミナーを開催しました。
現在、見逃し配信および再視聴のご要望にお応えし、アーカイブ動画を公開しております。ご視聴をご希望の方は、この機会にぜひご覧ください。
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※本動画は、株式会社movと株式会社unerryとの共催セミナーを録画したものです。
本セミナーでわかること
- インバウンド市場の最新動向がわかる
- インバウンドの“旅ナカの動き”が学べる
- インバウンドの動きに合わせた広告配信と来店促進の手法が学べる
ダイジェスト
1.インバウンド市場の最新動向と展望
2025年7月の訪日外客数は343万7,000人を記録。前年同月比4.4%増となった一方、年初来でみると5〜7月の伸び率が鈍化する傾向がありました。
この要因には「7月5日に日本で大災害が起きる」との“予言”がSNS上などで話題となったことなどが挙げられます。
従来、インバウンド業界では「旅マエ」の重要性が強調されてきました。
しかし最近では、「旅ナカ」「旅アト」も同じように重要であると言われてきています。
その背景には、「旅ナカ」の衝動買いが意外に多い点や、訪日客が日本国内で行きたい場所を検索しやすくなってきた点が挙げられます。
「旅アト」は他の訪日客の「旅マエ」に繋がるため、「旅マエ」から「旅アト」まで一貫した顧客体験を設計することが大切です。
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2. 人流データで見るインバウンドの旅ナカ行動と来店につなげる広告の打ち出し方
インバウンドの顧客理解において「インバウンドの行動が把握できない」といった課題が聞かれます。
"訪日外国人"に関するデータは充実しているとは言えず、オープンデータに頼らざるを得ないのが現状です。
その解決策の1つとなるのが「人流データ」の活用です。
位置情報データのなかから訪日客のものだけを集計・分析することで、インバウンドの行動を可視化できます。
また、国籍別の行動特性興味・関心を数値化して比較することで、顧客理解の一助となります。
さらに、分析データに基づいた効果的な広告配信や、施策の効果測定も可能となります。
（活用事例の詳細は動画にてご確認ください）
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本セミナーでは他にも、インバウンドの顧客理解・集客を強化したい企業担当者様向けに、今すぐ活用できる実践的なヒントをお届けしています。
見逃してしまった方や、もう一度ご覧になりたい方は、この機会にぜひご利用ください。
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登壇者
株式会社unerry メディアサービス Manager 平井 健一郎
2023年6月unerry入社。 広告代理店でOOH（交通広告・屋外広告）の企画営業や観光領域の新規事業開発などを経験後、JR東日本グループにて鉄道関連事業やOOHビジネスのDX推進に従事。unerryではリアル行動ビッグデータを活用したメディア領域の事業開発を担当。
株式会社mov インバウンド支援事業本部 訪日ラボ編集部 副編集長 石橋 美奈子
株式会社movが運営する業界最大級のインバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」副編集長。訪日ラボでは官公庁や自治体・DMO、民間企業など数々の先進事例を取材し、年間計2,000本以上のインバウンド情報記事を配信中。デジタルマーケティング領域にも知見を持ち、書籍編集の経験も：永山卓也氏（株式会社ユニットティ 代表取締役 / Google ビジネス プロフィール ダイアモンド プロダクト エキスパート）の著書『Googleビジネスプロフィールですごい集客力を手に入れる』（2024年8月発売）。
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インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
本セミナーでは、外食チェーン企業でインバウンド施策を担当していた経験を持つ、株式会社mov インバウンド支援事業本部 プランナーグループ マネージャー 金子が登壇。
大衆点評の基本的な仕組みや、飲食店が登録・情報整備を行うことのメリットをわかりやすくご紹介します。
「大衆点評って聞いたことはあるけれど、よくわからない」「まずは基礎から知りたい」という飲食店の皆さまにおすすめの入門編セミナーです。
＜セミナーのポイント＞
- 中国最大級生活情報プラットフォーム「大衆点評」の基本が学べる！
- 飲食店が今すぐ取り組むべきインバウンド対策がわかる！
-
元外食チェーン担当者に直接質問ができる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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