2025年上半期（1〜6月）の訪日外客数は過去最速で2,000万人を突破するなど、日本各地でインバウンド需要が回復しつつあります。
一方、身近に外国人観光客が来訪していても「特定の場所にしか行かず、まち全体を歩き回ってくれない」「自分のお店に立ち寄ってくれない」といった課題も多く聞かれます。
そこで訪日ラボでは「日本におけるインバウンドの回遊・来店行動」を解説するセミナーを開催しました。
現在、見逃し配信および再視聴のご要望にお応えし、アーカイブ動画を公開しております。ご視聴をご希望の方は、この機会にぜひご覧ください。
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※本動画は、株式会社movと株式会社unerryとの共催セミナーを録画したものです。
本セミナーでわかること
- インバウンド市場の最新動向がわかる
- インバウンドの“旅ナカの動き”が学べる
- インバウンドの動きに合わせた広告配信と来店促進の手法が学べる
ダイジェスト
1.インバウンド市場の最新動向と展望
2025年7月の訪日外客数は343万7,000人を記録。前年同月比4.4%増となった一方、年初来でみると5〜7月の伸び率が鈍化する傾向がありました。
この要因には「7月5日に日本で大災害が起きる」との“予言”がSNS上などで話題となったことなどが挙げられます。
従来、インバウンド業界では「旅マエ」の重要性が強調されてきました。
しかし最近では、「旅ナカ」「旅アト」も同じように重要であると言われてきています。
その背景には、「旅ナカ」の衝動買いが意外に多い点や、訪日客が日本国内で行きたい場所を検索しやすくなってきた点が挙げられます。
「旅アト」は他の訪日客の「旅マエ」に繋がるため、「旅マエ」から「旅アト」まで一貫した顧客体験を設計することが大切です。
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2. 人流データで見るインバウンドの旅ナカ行動と来店につなげる広告の打ち出し方
インバウンドの顧客理解において「インバウンドの行動が把握できない」といった課題が聞かれます。
"訪日外国人"に関するデータは充実しているとは言えず、オープンデータに頼らざるを得ないのが現状です。
その解決策の1つとなるのが「人流データ」の活用です。
位置情報データのなかから訪日客のものだけを集計・分析することで、インバウンドの行動を可視化できます。
また、国籍別の行動特性興味・関心を数値化して比較することで、顧客理解の一助となります。
さらに、分析データに基づいた効果的な広告配信や、施策の効果測定も可能となります。
（活用事例の詳細は動画にてご確認ください）
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本セミナーでは他にも、インバウンドの顧客理解・集客を強化したい企業担当者様向けに、今すぐ活用できる実践的なヒントをお届けしています。
見逃してしまった方や、もう一度ご覧になりたい方は、この機会にぜひご利用ください。
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登壇者
株式会社unerry メディアサービス Manager 平井 健一郎
2023年6月unerry入社。 広告代理店でOOH（交通広告・屋外広告）の企画営業や観光領域の新規事業開発などを経験後、JR東日本グループにて鉄道関連事業やOOHビジネスのDX推進に従事。unerryではリアル行動ビッグデータを活用したメディア領域の事業開発を担当。
株式会社mov インバウンド支援事業本部 訪日ラボ編集部 副編集長 石橋 美奈子
株式会社movが運営する業界最大級のインバウンドビジネスメディア「訪日ラボ」副編集長。訪日ラボでは官公庁や自治体・DMO、民間企業など数々の先進事例を取材し、年間計2,000本以上のインバウンド情報記事を配信中。デジタルマーケティング領域にも知見を持ち、書籍編集の経験も：永山卓也氏（株式会社ユニットティ 代表取締役 / Google ビジネス プロフィール ダイアモンド プロダクト エキスパート）の著書『Googleビジネスプロフィールですごい集客力を手に入れる』（2024年8月発売）。
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日本の魅力ある商品や体験を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォームです。インバウンド向け外国人インフルエンサー施策を、煩雑な交渉やスケジュール調整などの手間なくすぐに始められます。従来のインフルエンサー施策より、低コストで運用負担を抑えられるため、継続的なインバウンド市場への認知拡大を実現します。
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をご覧ください。
【12/25開催】2025年が終わる今こそ考えたい「インバウンドの未来」 東北に学ぶ成功戦略
2025年もいよいよ終わりに近づいてきました。今年の訪日外国人数は、10月までの累計ですでに3,500万人を超えており、過去最高だった2024年を上回ることが確実視されています。
来たる2026年は、インバウンドにとってどのような年になるのでしょうか。
本セミナーでは、観光業やインバウンド誘客に関わるスペシャリストの方々をお招きし、2026年以降のインバウンドについて見通します。
さらに、東北地方でのインバウンド誘客を事例としながら、今後の「地方×インバウンド」にとって重要な考え方や、今やるべきことについても徹底議論します。
東北地方で観光業界に関わる方はもちろん、それ以外の地域の方でも参考になる議論をお届けします！
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年が終わる今こそ考えたい「インバウンドの未来」 東北に学ぶ成功戦略【12/25開催】
【インバウンド情報まとめ 2025年12月前編】観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 / 東京23区のホテル開発がV字回復 ほか：インバウンド情報まとめ【2025年12月前編】
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