訪日外国人観光客が旅行前や旅行中に観光情報を収集する手段を知ることでニーズを把握でき、的確なインバウンド対策ができるでしょう。ここでは、人気の情報サイトやアプリなどをご紹介するとともに、訪日米国人観光客の情報収集の動向について解説します。
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訪日米国人観光客の旅行中の情報収集ツールはインターネットが主流
訪日米国人観光客が、訪日旅行中に情報収集する際に最も多く使う手段はインターネットです。利用デバイスは、スマホおよびパソコンで、それぞれ48.1％・35.4％の訪日外国人観光客が役に立ったと回答しています。
対して観光案内所の利用は少なく、空港内・空港外がそれぞれ16.0％・16.6％となっており、全国籍平均よりも低い数値となっています。
訪日米国人観光客の主な検索手段はGoogle
アメリカでの検索エンジンシェア率は圧倒的にGoogleが優勢となっています。
時期によって多少の変動はあるものの、PCでの検索の場合はおおよそシェア率は80％程度、スマホでの検索の場合は90％程度の水準となっています。
旅行前の訪日米国人観光客の宿泊や航空券に関する情報検索手段
訪日米国人観光客が、旅行前に宿泊施設や航空券を予約する際によく用いられる人気の検索ツールは、スマートフォンアプリの「KAYAK」です。広告代理店がネット上で表示している価格を一括検索できるため、価格や飛行時間、評価などをチェックでき、その利便性の高さから人気があります。
旅行中の訪日米国人観光客の情報検索手段
また、旅行中の訪日米国人観光客が情報収集する際に用いられる検索手段は、Google検索エンジンやFacebookのほか、「Michelin Travel」や日本の観光庁が運営する「JAL Guide to Japan」、日本政府観光局（JNTO）が運営する観光サイトなどがあります。
訪日米国人観光客に人気なその他の情報検索手段
訪日米国人観光客をはじめとした訪日外国人観光客に人気の情報収集サイトは、ロンドン発祥の地域密着型シティガイドの東京版「Time Out Tokyo」や、日本の観光に特化したキュレーションサイト「Japan Travel.com」などです。ホテルやレストランの口コミ検索をする場合は「TripAdvisor」がよく利用されています。
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インバウンド向けサイトまとめ：訪日外国人観光客メディアの訪問者数ランキングTOP10
近年インバウンドビジネスの高まりとともに、
アジア圏はアプリ、欧米圏はFacebookを利用する傾向が高い
中国、台湾、香港などアジア圏の訪日外国人観光客は、ガイド性の高いアプリを利用する傾向が高い反面、欧米圏ではFacebookの普及率が高いため、生の口コミを頼る傾向が強くあります。
観光客向けに情報を整然とした英語で書いたサイトよりも、Facebook上の個人が店の名前と写真を掲載して「いいね」がたくさんついているFacebookの情報の方が説得力があると感じるようです。
まとめ：訪日米国人観光客を誘致するにはFacebookでのインバウンド対策が有効
訪日米国人観光客は旅行前も旅行中もFacebookで口コミを参考にする傾向が強いため、自社のFacebookページを活用するなどでインバウンド対策が可能だと考えられます。
＜参照＞
- 観光庁：訪日外国人消費動向調査 平成27年の年間値の推計
- JNTO：訪日旅行データハンドブック2016（世界20市場）
- GM-ch：世界40カ国、主要検索エンジンシェア～Googleのモバイルシェア伸長～
- Markelog：外国人観光客が訪日前・訪日中にチェックする情報メディア・サイト19選
訪日米国人観光客インバウンドデータ集
データでわかる訪日アメリカ人観光客
ニューヨーク人口密度は1,800人/km2(日本でいうと東京の1/3くらい。埼玉と同じくらいの人口密度)。国全体の人口密度は33.7人/km2(日本でいうと東京の1/200くらい。北海道の1/2くらいの人口密度)
【7/9開催】消費額1.7兆円超！最新中国インバウンド市場の攻略ポイント
2024年、訪日外国人による旅行消費額は過去最高の約8兆1,257億円を記録。 そのうち中国は1.7兆円超（全体の約21%）と圧倒的な1位を占めており、宿泊日数や訪問者数でもトップクラスの存在感を示しています。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンド。 いま多くの企業が「中国向けに本格的な戦略を立てるべきではないか？」と検討を始めています。
しかし中国では、Googleをはじめとする多くのサービスに規制があり、中国現地のSNSや地図サービスを活用するなど、独自のカスタマイズされた対策が必要です。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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