海外事例に学ぶ、訪日米国人観光客のインバウンド対策:積極的なプロモーション、わかりやすい案内が不可欠

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日本から離れた国であるアメリカはアジア圏の訪日外国人観光客と比較すると人数が少ないものの、訪日数は100万人を超え、市場シェアで5位になっています。訪日米国人観光客には特有の需要があり、可能性を秘めた市場だと言えます。インバウンド対策を講じるうえでどういった点に着目する必要があるのか、海外事例をもとにご紹介します。

 

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観光の海外先進事例:ハワイの対策事例に学ぶ複合性を持つ観光地

まずはハワイの事例をご紹介します。2014年にハワイへ訪れた観光客は6割が米国人で、2割が日本人、その他海外諸国が2割という内訳になっています。日本人にとってはバカンスやブライダルでの利用で馴染みが深いハワイですが、世界的に知られる一大リゾートとして愛される理由は、観光地として複合的な魅力を備えているからです。

日本のインバウンド対策は観光資源のプロモーションにある

ハワイと言えば、南国の澄み切った海にサーフィンなどのマリンスポーツの聖地であり、そのほかにも多様なスポーツが楽しめるアクティビティと秘境などの自然、さらにショッピングやグルメも充実しており、遊びがいのある観光地として、日本のみならず、海外でも愛されています。

日本にも沖縄や北海道を代表とするの自然、富士登山にスキーなどのウィンタースポーツ、最も訪日外国人観光客の注目を集めるグルメやショッピングなどの観光資源があります。しかし、海外の有名な観光地に比べると、十分なプロモーションができていないと指摘されています。

 

訪日米国人観光客のインバウンド対策としての米Airbnbの日本民泊市場への本格参入

訪日米国人観光客のインバウンド対策を考えた場合、キーワードとなるのが「個人旅行」です。そして、訪日旅行でのAirbnb(エアビーアンドビー‎)を利用しての民泊利用率は23.6%となっており、2位のオーストラリアを約8ポイント上回っています。民泊市場は訪日米国人観光客を誘致するには重要な市場となります。

Airbnb(エアビーアンドビー‎)利用率の高い訪日米国人観光客が日本の民泊市場を成長させる

Airbnbは訪日米国人観光客をはじめとした訪日外国人観光客Airbnb(エアビーアンドビー‎)需要の増加に伴い、2015年から5年間で日本国内に民泊施設を4万件まで増やすことを発表しました。これは日本の観光市場の経済効果を大きく見ている証拠であり、今後は他国も参入してくることが予想されます。

 

台湾の事例に学ぶ、桃園空港の徹底したインバウンド対策

最後にご紹介するのは、台湾の事例です。台湾の桃園国際空港は世界中から航空機が発着する大きなハブ空港であり、トランジット旅客を含めた旅行客に愛されています。

その理由として、台湾観光の窓口として観光客へのサポートとサービス提供を徹底しており、訪日米国人観光客も台湾旅行を好む理由のひとつとなります。

桃園空港が外国人に愛されるのはインフラの充実とホスピタリティの高さ

桃園空港ではトランジット旅客向けの無料ツアーを実施していてたいへん人気を呼んでいます。台北市を中心に三峡(祖師堂、老街、市場)などを半日かけて巡るツアーで、これを目的にして台湾経由でアジア圏の旅行を組む海外観光客もいます。台湾は徹底して訪日外国人観光客をもてなす姿勢を貫いており、日本が見習うべき点は多くあるでしょう。

 

まとめ:日本が観光立国を目指すうえで重要なのは観光資源のプロモーション

日本は2012年から急激に訪日外国人観光客が増え、観光立国としての入口が見えてきましたが、依然として世界の観光大国ランキングの10位にも入っていません。海外事例から考えると、日本はプロモーションを積極的に行って対策する必要があると考えられています。

<参考>

訪日米国人観光客インバウンドデータ集

データでわかる訪日アメリカ人観光客

ニューヨーク人口密度は1,800人/km2(日本でいうと東京の1/3くらい。埼玉と同じくらいの人口密度)。国全体の人口密度は33.7人/km2(日本でいうと東京の1/200くらい。北海道の1/2くらいの人口密度)

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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