旺文社、カシオ計算機、毎日新聞の3社が共同出資会社を設立し、「英語応対能力検定」を立ち上げることを発表しました。インバウンド需要の高まりを踏まえたもので、飲食や交通、小売など訪日外国人観光客と接するサービス業界での活用を想定しています。
訪日外国人観光客をおもてなしするうえで、言語対応は不可欠な課題です。しかし、その一方で人材の手配が難しく、取り組むのは困難なのではないでしょうか。「英語応対能力検定」では接客現場で使える能力にフォーカスすることで、学習時間の短縮を図っています。今回は、この「英語応対能力検定」についてご紹介します。
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英語応対能力検定の特徴1：接客現場で使える英語力を測定
英語関係の資格には実用英語技能検定（いわゆる英検）、TOEIC、TOEFLなどがありますが、これらは総合的な英語力を求められ、学習には膨大な時間を必要とします。たとえば、日常生活レベルの英語力を身につけるには数千時間かかると言われています。日々、仕事に忙殺される社会人が、これだけの時間を割くには、相当な努力を必要とするのではないでしょうか。
この続きから読める内容
- 英語応対能力検定の特徴2：スピーキング、リスニングを中心とした基本的な「おもてなし英語力」
- 英語応対能力検定の特徴3：手軽に勉強、実力測定が続けられる体制
- まとめ：今後は中国語の資格試験の創設も視野に
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
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