「旅行会社」×「インバウンド」①:JTBの訪日外国人観光客集客への取り組みとは?

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年々訪日外国人観光客は増え続けています。東京オリンピックも開催される2020年に向け、政府は訪日外国人観光客数の目標4000 万人を掲げています。

そんな追い風を受け、魅力的なインバウンド市場になっているのが旅行業界です。国内の大手旅行会社は、訪日外国人観光客を集客するため、様々な取り組みを行っています。

この記事では、大手旅行会社株式会社JTBインバウンド対策について説明していきます。

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ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。

JTBが訪日外国人観光客向けパッケージ商品「サンライズツアー」をリニューアル

2016年9月13日のJTBのプレスリリースによると、JTBはインバウンド向けツアー「サンライズツアー」をリニューアルします。

これは、1964年に誕生した訪日外国人観光客向けのパッケージツアー。

東京、京都や富士・箱根日光日帰りツアーをはじめ、全国周遊型ツアー、新幹線と宿泊がセットのお得なフリープランや多言語対応ツアー等、訪日外国人観光客のニーズに応じた商品を実施。

個人観光客だけではなく、訪日外国人団体観光客向けのツアーも取り扱っています。

「初訪日のお客様にも安心してご利用をいただける定番商品」というブランドコンセプトで、50年以上、多くの訪日外国人観光客に利用されています。

リピーター向けパッケージツアー「エクスペリエンス・ジャパン」の展開も:訪日外国人観光客増加を受け「サンライズツアー」に統一

同社は、2013年から、リピーター訪日外国人観光客向けに「エクスペリエンス・ジャパン」を展開しています。初訪日とは、違った体験ができるとして、訪日外国人観光客に人気でした。

しかし、今回、訪日外国人観光客増加を受け、多くなってしまったパッケージツアーを整理するために、先ほど紹介した「サンライズツアー」に統一したとのこと。

5つのカテゴリーから訪日外国人観光客にツアーを提供:既存のラインアップは残しつつ、新たな注目商品も提供

同プレスリリースによると、JTBは、新たな「サンライズツアー」において、「Multi Day Tours」「Day Trips」 「Train Package」 「Free&Easy」 「Extras」の5つのカテゴリーを設け、北海道から沖縄まで全国のツアー商品を、訪日外国人観光客に提供します。

また、2017年度版「サンライズツアー」では、2016年まで提供していた商品のラインアップは残しつつ、「JALで行く日本一周14日間の旅」「北海道3大冬まつりを訪れる旅」など、新たなツアーパッケージを発売します。

新しい試みとして、明治座での「ナイトミュージカルショーSAKURA-JAPAN IN THE BOX」や「ヘリコプター夜景観賞」も発売。訪日外国人観光客の夜のアクティビティの充実を図ります。

多彩なPR方法も併せて発表:専用ウェブサイト「JAPANiCAN.com」の活用、海外への売り込みを強化

JTBは、国内外のJTBグループ会社、JTBの運営する外国人向けオンライン予約サイト「JAPANiCAN.com(ジャパニカンドットコム)」を通じて、PR活動を行います。

また、日本政府観光局JNTO)の海外事務所にも、情報を発信。約4,000社にのぼる海外の提携旅行会社へのセールス強化も行うとのこと。

JTBは、新たな訪日外国人観光客向けパッケージ商品のプロモーションに、全力を注ぐとしています。

JTBグローバルマーケティング&トラベルでは、他にも様々なインバウンド対策を実施

JTB関連企業として、訪日旅行を主にサポートする会社「JTBグローバルマーケティング&トラベル」のホームページでは、インバウンド対策導入例と題し、訪日外国人観光客集客の取り組みが、紹介されています。

訪日外国人観光客向け漫画アプリ「Ms.Green」の配信:総務省より「地域情報化大賞2015」特別賞受賞

JTBグローバルマーケティング&トラベル」では、マンガで読めるジャパンガイドアプリ「Ms.Green」を配信しています。

アプリ内では、日本の人気観光地の魅力やグルメ等、お得な情報がマンガで紹介されており、日本語、簡体字中国語、繁体字中国語、英語でリリースされています。2015年4月には、20万ダウンロードを達成しています。

2016年2月1日のプレスリリースによると、「Ms.Green」は、総務省主催の「地域情報化大賞2015」において特別賞を受賞しました。

この賞は、日本の地域課題を解決する手段として、ICTの活用を普及促進するためのものです。

授賞理由は、「他案件と異なり、民間の企業が地域と連携しながら、地方創生を進め実績を出している好例」とされ、JTBの行うインバウンド対策は、国からも評価されていることがわかります。

立教大学観光学部と提携:訪日外国人観光客向け新商品の発売

2016年3月14日の「JTBグローバルマーケティング&トラベル」のプレスリリースによると、同社は、立教大学観光学部と、訪日外国人観光客向け旅行商品「日本の人気お土産ツアー 食品サンプル作りとおもしろ消しゴム工場見学」を共同で企画し、商品化しました。

これは、「アジアのファミリー層」をターゲットに企画された商品。製品の食品サンプルと消しゴム作りの製造工程を見てもらい、体験を通し、実際に自分で作ったお土産を、訪日外国人観光客に持ち帰ってもらうという内容になっています。

同商品は、今年3月14日より販売が始まっています。

まとめ:訪日外国人観光客増加に合わせて商品のリニューアルの実施:「マンガ」を通じたインバウンド対策、教育機関との提携も実施

今回、取り上げた大手旅行会社JTB」。インバウンド対策としては、

  1. ニーズに合わせたツアーパッケージのリニューアル
  2. 訪日外国人観光客へ「マンガ」を通じた情報発信
  3. インバウンド向け新商品の開発のため、教育機関と提携

を実施しています。訪日外国人観光客集客へ、あらゆる角度からアプローチしていることがわかります。

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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。

<本セミナーのポイント>

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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

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