アパホテルネットワークとして全国最大の420ホテル 69,153室 （建築・設計中、海外、FC、パートナーホテルを含む）を展開するアパホテル株式会社 （本社：東京都港区赤坂3丁目2‐3 社長 元谷 芙美子）は、本日3月3日（金）に開業するアパホテル〈東新宿 歌舞伎町東〉を含む3ホテル（他2ホテルはアパホテル〈飯田橋駅前〉、アパホテル〈新富町駅北〉）にて、VODシステムを活用したショッピングチャンネル「おもてなしチャンネル」を開始する。アパホテル株式会社は、訪日外国人需要の高まりを受けて、ホテル業界として初めて本サービスを導入する。訪日外国人宿泊者の利便性・満足度を高めることで、「にっぽんのおもてなし文化」へ貢献することを目指し、今後導入ホテル数を拡大していく方針だ。
■おもてなしチャンネルとは
ブリッジ・モーション・トゥモロー株式会社、サニーサイドアップグループ、株式会社ABCインターナショナルが共同運営する、VODシステムを活用したショッピングチャンネル。客室内のテレビ（VODシステム）を活用して、日本の優れた商品・サービスを動画で紹介し、宿泊客はコールセンターを通じて、気に入った商品をテレビ画面上で注文・決済することが出来る（各種クレジットカード・Alipay[アリペイ]に対応）。商品は指定の空港窓口まで配達され、出国時に商品を受け取ることが可能。日本語・英語・中国語の三ヵ国語に対応しており、チェックイン時点で宿泊客の使用言語に合わせて言語設定される。
[販売商品一例]
【アパグループ】
アパホテルネットワークとして全国最大の420ホテル69,153室（建築・設計中、海外、FC、パートナーホテルを含む）を展開しており、年間宿泊数は約1,252万名（平成28年11月期末実績）に上る。アパカード（同社発行のポイントカード）会員は、1,200万名を突破している。
アパグループは2010年4月にスタートした「SUMMIT 5（頂上戦略）」では東京都心でトップを取る戦略をとり、東京23区内の直営ホテル数のみで65棟・16,436室（建築・設計中を含む）を達成した。2015年4月にスタートした「SUMMIT 5-Ⅱ（第二次頂上戦略）」では、国内は東京都心から地方中核都市へと展開を広げ、2020年3月末までにパートナーホテルを含むアパホテルネットワークとして10万室を目指す。
アパグループリリース資料
https://prtimes.jp/a/?f=d18265-20170303-9612.pdf
アパホテル〈東新宿 歌舞伎町東〉
https://www.apahotel.com/hotel/shutoken/higashishinjuku-kabukicho-higashi/
アパホテル〈飯田橋駅前〉
https://www.apahotel.com/hotel/shutoken/iidabashi-ekimae/
アパホテル〈新富町駅北〉
https://www.apahotel.com/hotel/shutoken/shintomicho-ekikita/
アパグループ東京本社 代表室
住所：東京都港区赤坂3丁目2-3
電話：03-5570-2113 FAX：03-5570-2138
E-Mail：hishoka3@apa.co.jp
URL：http://www.apa.co.jp/
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
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詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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