飲食店などがインバウンド対応をする上で重要になってくる事はいくつかありますが、人種や宗教が異なる訪日外国人観光客の場合、宗教戒律上「食べてはいけないもの」がある方、ベジタリアン、食物アレルギーを持っているなど「食べられないもの」がある方もいるということを、インバウンド対策として知っておく必要があります。
そうした方に向けて、オーダーの際に細かく確認をすることはもちろん必要ですが、メニューにわかりやすくどんな食材を使用しているかを表示出来れば、飲食店側にも訪日外国人観光客側にもメリットがあります。
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食品ピクトグラムとは：絵記号をつかって食材をわかりやすく表示
そうした声を受けて生まれたのが「食品ピクトグラム」です。上記のような「食べてはいけない」「食べられないもの」を絵記号（絵文字、アイコン）でわかりやすく示しています。
こうした絵記号（絵文字、アイコン）でメニューに表示があれば、日本語がわからない訪日外国人観光客であっても「このメニューにはこの食材が使われているためオーダーしないほうが良い」「このメニューにはこの食材が使われていないから、安心してオーダーできる」という事がすぐに把握出来ます。
特定非営利活動法人インターナショクナルが提供する食品ピクトグラム「フードピクト」
URL：http://www.foodpict.com/concept
特定非営利活動法人インターナショクナルが公開している特定原材料7品目（小麦・卵・乳・そば・落花生・エビ・カニ）を含む14品目の食品ピクトグラム。成田国際空港、関西国際空港などの空港の他、立山黒部アルペンルートなどの観光地を初めとする全国1300箇所で導入されています。
利用するにはデザイン使用権である「ライセンス利用申請」を行い、店側で「原材料調査と表示準備」を行います。ライセンスの契約は1店舗ごとに月額500円となっており、契約期間は12ヶ月単位となります。さらに特定非営利活動法人インターナショクナルでは、様々な食文化の基礎知識やフードピクトの利用方法に関する基礎研修も行っており、多様な食文化の啓蒙活動にも力を入れています。
東京都の多言語メニュー作成支援ウェブサイトが提供する食品ピクトグラム
URL：http://www.menu-tokyo.jp/menu/pictogram/
東京都が管理・運営を行う無料のメニュー支援サイトの中で、「おもてなしツール」として紹介されているもの。特定原材料7品目（小麦・卵・乳・そば・落花生・エビ・カニ）に加えて特定の宗教の戒律に配慮した品目として、うなぎ、いか、たこなども含めて35項目のピクトグラムとなっています。
東京都の飲食関連事業者であれば、同サイトを利用して13種類の言語からメニューに表示したい言語を最大5言語まで選んで無料でメニューを作成することが出来ます。こちらのサイトからメニューを作成すると、作成時に選択した食品ピクトグラムがメニューにそのまま適用された状態で完成します。
札幌市オリジナルの食品ピクトグラム「アレルギー原因食品（アレルゲン）ピクトグラム」
URL：http://www.city.sapporo.jp/hokenjo/shoku/shokumachi/allerpict.html
札幌市が札幌市立大学の協力により作成したオリジナルの食品ピクトグラム。食品表示法により、加工食品に表示義務のある特定原材料7品目（小麦・卵・乳・そば・落花生・エビ・カニ）に加えて、表示が推奨されている特定原材料に準ずる20品目（いか、いくら、くるみ、山芋など）を加えた、合計27品目のピクトグラム。
要綱で定める目的のために使用する場合であれば、札幌市内以外であっても営利、非営利を問わず無料で使えるというのが一番の特徴です。1都市規模でこうしたピクトグラムを準備をしているのは、訪日外国人観光客が多数訪れ札幌市ならではと言えるでしょう。
まとめ
インバウンド向けにわかりやすいメニューの作成、特定原材料7品目をわかりやすく表示したメニューを作成したいと思っている飲食関連事業者にとって、こうした食品ピクトグラムは大きな助けとなるでしょう。今回ご紹介した中には無料のものも存在しますので、是非お役立てください。
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今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
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この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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