海外旅行で余った硬貨や紙幣は、空港設置の専用端末に入れて、日本全国で使える「WAON」に交換！
[株式会社ポケットチェンジ]
海外旅行の際に余った外国硬貨・紙幣を、自国で便利に使える電子マネーなどに交換できる「ポケットチェンジ」の交換先として、イオンの電子マネー「WAON」が加わりました。また、訪日台湾人の方向けの交換先として、台湾で使える「楽天スーパーポイント」が加わりました。
株式会社ポケットチェンジ（本社：東京都港区、代表取締役：青山新）は、昨日3月29日（水）より、羽田空港国際線ターミナルに設置中の海外旅行で余った外国のお札やコインを電子マネーに交換できる「ポケットチェンジ」の交換先に、イオンのお店やWAON加盟店などで利用できる電子マネー「WAON」を追加いたしました。
全国のイオンのお店やWAON加盟店などで利用が可能なイオンの電子マネー「WAON」。ポケットチェンジ交換先に加わります
2017年2月20日以降、羽田空港国際線ターミナル到着ロビーに設置・導入されたポケットチェンジサービスは、大きな反響とご好評を頂いており、毎日多くのお客様にご利用頂いております。
今回、その交換先に、ご利用者の皆様のご要望の多かったイオンの電子マネー「WAON」が加わりました。これより、海外旅行からの帰国時に余った外国硬貨や紙幣を、更に便利に「ポケットチェンジ」できるサービス体験の提供が可能となりました。
使い方はとっても簡単。
ポケットチェンジ端末上で、居住国（日本）をタッチ、表示される「WAON」のロゴを選んで、外貨硬貨や紙幣を投入。そして、お持ちのWAONカードや「モバイルWAONアプリ」が登録された「おサイフケータイ」対応のスマートフォンや携帯をタッチするだけ。その場でチャージが完了します。（おサイフケータイ」は株式会社NTTドコモの登録商標です）
ポケットチェンジ端末搭載のリーダーライタにWAONカードをタッチすれば、その場でチャージ完了！
また、同時に、台湾の大手ECサイトである「台湾楽天市場」で使える「楽天スーパーポイント」への交換にも対応いたしました。
台湾からの訪日客は、2016年には約420万人にも及び、中国や韓国に次ぐ大きな市場となっております。今回の交換先追加により、訪日台湾人の方が帰国時に、お手持ちの余った日本円（硬貨・紙幣）を、「台湾楽天市場」の「楽天スーパーポイント」に交換することが可能となります（交換したポイントは、「台湾楽天市場」以外の楽天グループサービスではご利用いただけません）。
訪日台湾人の方に便利な「台湾楽天市場」の「楽天スーパーポイント」にも対応
株式会社ポケットチェンジでは、訪日外国人を含め、全ての海外旅行者の皆様が、より便利にご利用いただけるサービスの提供と、国内外の電子マネーやポイント経済圏の活性化を目指し、引き続き、更なるサービスの拡大と各種関連サービスの展開に努めてまいります。
＜「ポケットチェンジ」サービス概要＞
設置場所：羽田空港 国際線ターミナル 2階（到着）ロビー
対応通貨：米ドル、ユーロ、中国元、韓国ウォン、日本円
対応言語：日本語、英語、中国語（繁体／簡体）、韓国語
交換先サービス：WAON（17年3月29日より開始）、楽天Ｅｄｙ、アマゾンギフト券、LINEギフトコード、WeChat（微信）、楽天スーパーポイント（※「台湾楽天市場」でのみ利用可能）など約20種類
※「WAON」は、イオン株式会社の登録商標です。
※「楽天Ｅｄｙ」は楽天グループのプリペイド型電子マネーです。
ポケットチェンジ端末は、羽田空港国際線ターミナル 到着ロビー（2階／到着口を出てすぐ右手）に設置されています
■ 会社概要
会社名： 株式会社ポケットチェンジ（http://www.pocket-change.jp/）
所在地： 東京都港区芝1-15-13 芝エステービル9階
代表者： 代表取締役 青山 新
設立 ： 2015年12月
本プレスリリースに関するお問い合わせ先： press@pocket-change.jp
端末設置 / サービス提携に関するお問い合わせ先： sales@pocket-change.jp
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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