[株式会社ゴージャパン]
日本に特化した中国No.1メディアネットワーク「GoJapan（去日本）」の日本法人である株式会社ゴージャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：劉 璐、以下 ゴージャパン）は、靴小売専門店最大手「ABCマート」を運営する株式会社エービーシー・マート（本社：東京都渋谷区、代表取締役：野口 実、以下 ABCマート）に関する特集コンテンツの公開を「GoJapan」アプリメディアおよびGoJapan公式Wechat（去日本微信公众号）内で開始いたしました。
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【提携の概要と背景】
当特集コンテンツは、日本で靴を購入する際にABCマートを選ぶメリットについてや、GoJapanアプリユーザーが利用できる割引クーポンなど、訪日中国人観光客視点を重視しダイレクトに訴求する内容となっています。
GoJapanアプリ内ではABCマートの店舗情報を掲載しているほか、オススメ商品の紹介やクーポン掲載も行っております。今後はGoJapanの組織する良質なKOL（Key Opinon Leader）やタレントの微博（Weibo）、微信（Wechat）、生中継メディアを活用してさらに情報発信を強化していきます。
また、全国のABCマート店内ではGoJapanアプリを紹介するステッカーポップを掲示しています。オンラインだけにとどまらずオフラインでの送客施策にもつながるよう、双方のリソースを活用してさらなる相互効果を生み出してまいります。
▼『GoJapan』について
『GoJapan(中国名：去日本)』は日本に特化した中国最大のメディアネットワークであり、中国の著名実業家、芸能人、スポーツ選手らも出資する中国有望ベンチャー企業「亚智游（北京）信息科技有限公司（Asia Smart Travel (Beijing) Information Technology Co., Ltd.）」が運営しています。
2015年10月に正式リリースした訪日旅行者向けアプリ“去日本（GOJAPAN）- 让日本旅行更简单”は、旅マエ（情報収集・予約サービス・ビザ申請）→ 旅ナカ（周辺検索・音声翻訳・道案内・クーポン）→ 旅アト（レビュー・情報共有・越境EC）までをカバーするワンストップのコンシェルジュアプリで、ユーザービリティーと高クオリティコンテンツが話題を呼び、中国AppStoreの「日本」関連アプリランキングでNo.1となり、ユーザー1,000,000人超におよぶ訪日中国人旅行者向けNo.1の規模を誇っています。
また、公式Weibo（微博）、公式WeChat（微信）などでも30万人以上のユーザーを抱え、毎日日本関連情報やコンテンツを配信しています。
・iOS：https://itunes.apple.com/jp/app/qu-ri-ben-gojapan-rang-ri/id915748094?mt=8
・Android：https://play.google.com/store/apps/details?id=com.gojapan.app&hl=ja
・GoJapan公式Weibo：http://weibo.com/quriben
・公式Facebookページ：https://www.facebook.com/GoJapan.co.jp/
【各種お問い合わせ先】
株式会社GoJapan（去日本） 担当：伊藤
TEL：03-5457-7763
E-Mail （取材・セミナー講演）: press@go-japan.co.jp
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【株式会社GoJapan会社概要】
設 立：2015年11月
代表者：代表取締役社長 劉 璐
事業内容：日本に特化した中国No.1メディアネットワーク「GoJapan」の日本における運営、
広告販売事業、訪日インバウンド及び中国国内におけるプロモーション、KOLインフルエンサー、
対中華圏向け動画プロモーション、中国メディア・マーケティング支援、コンサルサービスなど
所在地：東京都渋谷区円山町3-6 E・スペースタワー8F
URL：https://go-riben.com/
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(※1)
GoJapanアプリおよびWebサービス、SNS（Wechat、Weiboなど）、KOLネットワーク、動画プラットフォームなど
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【6/11開催】欧米豪インバウンドに刺さる！“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは？
本ウェビナーでは、株式会社movと株式会社大阪メトロ アドエラの共催により、欧米豪向けインバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマに最新情報をお届けします。
2025年大阪・関西万博の開催を契機に、欧米豪を中心とした訪日外国人観光客が関西を中心に日本全国に訪れる機会が急増しています。
一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「どう関わればいいかわからない」「コンテンツや訴求方法がわからない」「対応できる人材がいない」といった課題も多く、せっかく外国人観光客が訪れても、地元に経済的な波及効果が十分届いていないのが現状です。
本セミナーでは、大阪メトロ アドエラが展開する欧米豪向けインバウンド事業「Osaka JOINER」をもとに“まち全体でインバウンド受け入れるスキーム”を通じた、インバウンドに関わる人と経済のパイを増やすための可能性を紹介します。
観光施策、まちづくりに携わる方にとって、明日から活かせるヒントが満載です。
＜本セミナーのポイント＞
- 欧米豪インバウンドに刺さる「ローカルイマーシブ観光」の実践例がわかる！
- 多様な人材や事業者を巻き込む”まち全体”に経済効果を波及させる仕組みがわかる！
- 旅行者目線を徹底し、英語対応が難しくても、無理なくインバウンドを受け入れる方法が学べる！
- 旅行者満足度を獲得することで、マーケティング・プロモーションなど、広がる可能性がわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→欧米豪インバウンドに刺さる！“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは？【6/11開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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