[株式会社ログバー]
2018年3月9日（金）より、東京都内の皆さまのより身近な場所でのili（イリー）体験・購入が出来るようになりました。
代官山 蔦屋書店と二子玉川 蔦屋家電ではiliの展示・販売だけではなく、実際にイリーを体験していただくことでよりイリーの特徴を知っていただけるようになっています。店舗スタッフも実際にイリーを使い、お客様に説明していきます。
卒業旅行や春休みの海外旅行時は、是非iliをご活用ください。
販売スタートを記念して購入者には数量限定のプレゼントをご用意しています。
▼イリー販売店一覧（関東、関西）はこちら
https://iamili.com/ja/store/
▼代官山 蔦屋書店 インタビュー動画 (38秒）
代官山 蔦屋書店とイリー翻訳機のコラボレーションの意味とは？
▼代官山 蔦屋書店 インタビュー記事
代官山 蔦屋書店・二子玉川 蔦屋家電にて、イリー翻訳機体験できる意味とは？
https://story.iamili.com/ja/ili-store-tsutaya
販売店舗
□ 代官山 蔦屋書店
住所 : 〒150-0033 渋谷区猿楽町17-5
電話：03-3770-2525
営業時間 : 7:00 〜 26:00
URL : http://real.tsite.jp/daikanyama/
※ ili (イリー)の販売は３月９日（金）10:00より開始
□ 二子玉川 蔦屋家電
住所 : 〒158-0094
東京都世田谷区玉川1丁目14番1号二子玉川ライズ S.C. テラスマーケット
電話：03-5491-8550
営業時間 : 家電 9:30～21:00
（音楽・文具・BOOKは22:30 まで）
URL : http://real.tsite.jp/futakotamagawa/
※ ili (イリー)の販売は３月９日（金） 9:30より開始。
「ili（イリー）」は旅行者の使いやすさに特化したウェアラブル翻訳ツールです。旅行中に外国語で質問したいとき最速0.2秒で即座に翻訳し、相手を待たせることなくスムーズな会話をすることが出来ます。また本体の大きさは、首から下げて邪魔にならないわずか42gの軽量サイズです。そしてインターネット接続の必要がないデバイスの為電波の届かない場所や海外でも使用することが出来るという特徴があります。
公式ホームページ：https://iamili.com/ja/
株式会社ログバー（Logbar）とは
2013年2月に設立。新たなコミュニケーションを生むためのキッカケをテクノロジーを通して創り出す企業です。認識技術と超小型化設計技術を駆使しウェアラブル翻訳デバイス ili を開発中。今後はiliを商品化し販売、海外渡航者・インバウンド（訪日外国人旅行）市場に向けて多言語によるコミュニケーション不全を解消し、世界中の人たちが言語の壁を感じることなくコミュニケーションできる世界を実現させていきます。
商号： 株式会社ログバー
代表者： 代表取締役ＣＥＯ 吉田 卓郎（よしだ たくろう）
本社所在地： 東京都渋谷区恵比寿4-7-6 Urban Ebis Studio 1A
設立年月日： 平成23年2月25日
資本金： 90,000千円
Webサイト： http://www.logbar.jp/
事業内容： ウェアラブルデバイス開発・企画・製造・販売
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【6/4開催】2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説！
訪日外国人観光客の急回復により、インバウンド市場は再び活況を取り戻しつつあります。
一方で、2026年には日本の免税制度に大きな改正が予定されており、既に免税対応をしている小売事業者にとっても再対応が求められます。
本セミナーでは、前半でmovより最新のインバウンド市場の動向を解説し、後半では、グローバルな免税プラットフォームを展開するPie Systems社より、改正後の制度が目指すヨーロッパ式とも言われる「リファンド方式」とは何か？ どのような準備が求められるのか？について詳しくお届けします。
2026年のインバウンド対策に向けて有益な内容となっておりますので、ぜひご参加ください。
＜本セミナーのポイント＞
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→2026年、免税制度が変わる。インバウンド市場と制度改正について解説！
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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