[C Channel株式会社]
日本最大規模の女性向け動画メディア『C CHANNEL』を運営するC Channel株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:森川亮)のタイ子会社C CHANNEL（Thailand）Company Limited(本社:タイ王国バンコク、代表取締役社長: Natavudh Pungcharoenpong（ナタブ・プンチャロポン）)は、日本国内から訪日タイ人観光客に向けたインバウンド広告サービスを開始したことをお知らせ致します。
2017年には100万人近くのタイ人が訪日しており、今後も訪日需要は増加し続けるものと考えられます。タイでは、訪日に関心の高い高所得者層の多くが、首都であるバンコク及びバンコク周辺に住んでおり、同高所得者層へのリーチが訪日インバウンドプロモーションにおけるポイントになります。
『C CHANNEL』は、バンコク及びバンコク周辺に在住する226万人以上のタイ人女性のフォロワーを抱えており、本サービスの利用により人口860万人のバンコクにおけるF1層女性への高いリーチ率が実現できます。本サービスは、日本国内外の企業様からのご要望に合わせてタイ人クリッパー（※）を起用した動画の撮影及び『C CHANNEL』への配信が可能です。訪日時の商品購入を狙ったプロモーション、各自治体における観光促進プロモーション、ブランドイメージを上げるための企業・工場訪問など、様々なニーズに対応しております。
※「クリッパー」とは『C CHANNEL』にて動画投稿出演を行うタレント、モデル、インフルエンサーを指します。
サービスメニュー
• タイ人クリッパーを起用した訪日マーケティング動画撮影及び配信
• タイ人クリッパーを起用したタイ国内での訪日マーケティング動画撮影及び配信
C CHANNELについて
◇サイト名：『C CHANNEL（シーチャンネル）』
◇URL：https://www.cchan.tv/
女性の“知りたい！”を動画で解決する、日本最大規模の女性向け動画メディア。
女性の関心が高いテーマを中心に、短い時間で手軽に視聴できる縦型動画をクリッパー(有名雑誌の人気モデルや人気ブロガー、ネイリスト、人気美容師、インフルエンサーなど)と共に撮影・制作し、日本・世界に向けて発信しています。
本件、当社に関するお問い合わせ先
C Channel株式会社 広報担当：浜内
TEL：03-6453-6893
FAX：03-6453-6894
Email：info@cchan.tv
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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