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インバウンド対策にインスタグラムを活用する方法は？
2020年の東京オリンピックを控え、日本への注目度はますます高まっています。そんな中、インバウンド対策に活用すべきが人気SNSのインスタグラムです。なぜインスタグラムがインバウンド集客に効果的なのか？その理由や活用事例、ハッシュタグなどを解説します。
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安倍首相もインスタグラムを利用開始
安倍首相がインスタを開始されたのをご存じでしょうか。安倍首相もインスタグラムによる地方活性化に注目されており、特に地方への外国人誘致には「インスタ映え」が鍵であるとも発言しています。
安倍首相 インスタ開始し「地方創生の鍵はインスタ映えにあり！」と発言…その裏隠された意外な事実とは？
安倍首相がInstagramを開始したとのニュースが世間をにぎわせています。「2018年いよいよInstagram始めます。#安倍晋三 #初投稿 #初心者 #instagram」と自らの写真とともにInstagramに投稿した安倍総理。同投稿は2017年12月21日時点で約32,000件のいいねを獲得しており、アカウント自体のフォロワー数もすでに約78万人と影響力の大きさを伺うことができます。そんな安倍首相ですが、Instagramに関して興味深い発言 をしています。Googleマップによ...
インバウンド集客にインスタが効果的な理由
インスタグラムを用いたインバウンド集客はどのようなメリットがあるのでしょうか。その3つの理由を挙げます。
（1）10億人が利用するSNSである
インスタグラムの利用者数は年々増加傾向にあり、2018年には全世界のユーザー者数が10億人を突破しました。多くのユーザーに利用されているSNSのため、情報発信に利用しない手はありません。
（2）写真でアピールできる
TwitterやFacebookなどの文字主体のSNSとは異なり、インスタグラムは写真主体という特徴があります。そのため、外国語が理解できなくても写真でその国の魅力を伝えられるのは大きなメリットです。
（3）ハッシュタグ（#）で拡散できる
ハッシュタグとは、”＃”マークの後ろにキーワードを指定することで、投稿をカテゴライズできる機能です。ハッシュタグを入れることで、同じハッシュタグを指定している別の投稿を瞬時に検索できます。このハッシュタグをうまく活用すれば、キーワードに関心の高いユーザーにハッシュタグ経由で情報を拡散できるのです。
インスタグラム活用のインバウンド集客事例
インスタグラムをインバウンド集客で活用することのメリットを説明してきました。つぎに、実際に企業や地方自治体がインスタグラムを活用してインバウンド集客を行っている事例を紹介します。
JNTO：日本政府観光局が地方各地の魅力を発信
JNTOは2018年1月から2月にかけて、「Visit Japan Photo Contest 2018」を開催し、日本の食、伝統行事、風景などをテーマとした写真を募集しました。各テーマの写真を、テーマごとに用意されたハッシュタグを添えて投稿してもらうことによって、日本の魅力を多くの外国人に発信することに成功しています。
岐阜県 白川郷：65万人の外国人観光客を集客する村のインスタ活用術
横浜市：「インスタ映え」する夜景を中心に投稿
横浜市は2016年7月からインスタグラムを開始しており、毎月異なるテーマで写真の投稿を行っています。各テーマごとの横浜の魅力を伝えることで、海外からのファン増加およびブランドイメージの向上を目的とした運用を行っています。
インスタ「ハッシュタグ」の使い方を理解して外国人にPR
ここまで、インスタを活用すべき理由と、インスタを活用したインバウンド集客の事例を解説しました。しかし、実際にインスタグラムでのインバウンド集客を考えるとなると、ハッシュタグの活用と魅力的なコンテンツが重要になってきます。
つづいて、外国人観光客に魅力的に感じてもらえるような投稿や、ハッシュタグの使い方について説明します。
写真で魅力が伝わるか
インスタグラムはテキストではなく画像メインのSNSです。動画や写真でいかに魅力を伝えられるかが重要です。
日本の地方には、海外ではなかなか見られないような素晴らしい景色、インスタ映えするスポットがたくさんあります。地方創生とインスタによるインバウンド集客の相性は高いといえます。ただし、発信を行う際はユーザーのニーズを考え、押し売りになってしまわないように注意しましょう。
外国人がよく使う旅行を意識したハッシュタグを使う
ハッシュタグを活用する場合、外国人がよく使用するハッシュタグを使用することが重要です。
特に「日本旅行」をこれからしたい、もしくは現在行っているユーザーが検索しやすいハッシュタグとして、「#japantrip」「#japantravel」などは、非常によく使用されています。これらのハッシュタグを使用することで、外国人観光客に目にしてもらえたり拡散してもらえたりする可能性が高まります。
場所やカテゴリーを表したハッシュタグを使う
また、地名や店名などをハッシュタグとして使用することも有効です。たとえば、「#tokyo」「#hokkaido」「#kinkakuji」などです。
地名や店名をハッシュタグに入れると、その場所を訪れようとしている外国人にアピールできます。ただし、有名ではない観光地の場合はそもそも検索されない可能性もあります。ある程度投稿数の多い、有名な場所のハッシュタグを使用しましょう。
来店した外国人観光客にハッシュタグをつけて投稿してもらう
お店やサービスの宣伝を目的とするのであれば、外国人観光客の方に、オリジナルのハッシュタグをつけて口コミの投稿をお願いしてみるのも一つの手です。
依頼方法はチラシを作成したり、直接お願いをしてみたりとさまざまな方法があるでしょう。
インスタグラムを活用して効果的なインバウンド集客を
この記事では、インスタグラムを活用したインバウンド集客が効果的な理由、事例などを解説しました。自社でインスタグラムアカウントを運用するのが大変な場合は、運用代行業者を活用するという手段もあります。
インバウンド集客に課題を感じる方は、施策の一つとしてインスタグラム活用を検討してみましょう。
【6/11開催】欧米豪インバウンドに刺さる！“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは？
本ウェビナーでは、株式会社movと株式会社大阪メトロ アドエラの共催により、欧米豪向けインバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマに最新情報をお届けします。
2025年大阪・関西万博の開催を契機に、欧米豪を中心とした訪日外国人観光客が関西を中心に日本全国に訪れる機会が急増しています。
一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「どう関わればいいかわからない」「コンテンツや訴求方法がわからない」「対応できる人材がいない」といった課題も多く、せっかく外国人観光客が訪れても、地元に経済的な波及効果が十分届いていないのが現状です。
本セミナーでは、大阪メトロ アドエラが展開する欧米豪向けインバウンド事業「Osaka JOINER」をもとに“まち全体でインバウンド受け入れるスキーム”を通じた、インバウンドに関わる人と経済のパイを増やすための可能性を紹介します。
観光施策、まちづくりに携わる方にとって、明日から活かせるヒントが満載です。
＜本セミナーのポイント＞
- 欧米豪インバウンドに刺さる「ローカルイマーシブ観光」の実践例がわかる！
- 多様な人材や事業者を巻き込む”まち全体”に経済効果を波及させる仕組みがわかる！
- 旅行者目線を徹底し、英語対応が難しくても、無理なくインバウンドを受け入れる方法が学べる！
- 旅行者満足度を獲得することで、マーケティング・プロモーションなど、広がる可能性がわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→欧米豪インバウンドに刺さる！“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは？【6/11開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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