※新型コロナウイルスのパンデミックを受け、東京オリンピック（五輪）・パラリンピックは1年程度の延期が決定しました。詳細な日程、選考基準などは、公式情報が発表され次第、順次更新します。

観光庁によると、2018年の年間訪日外国人客数は3,000万人を超え、過去最高を記録しました。

政府の目標は「2020年に年間4,000万人」ですが、この数値の根拠のひとつに「東京オリンピックの開催」があることは間違いありません。目標達成に向け、東京オリンピックの"訪日客誘致力"への期待は徐々に高まっています。

しかし、実際に東京オリンピックはどれほどの訪日客を誘致することができるのでしょうか。

そこで訪日ラボでは「東京オリンピックの"誘致力"」を探るため、他国における東京オリンピックへの意識調査を行いました。調査にあたっては、世界80か国4,000万人の調査回答者へのアクセスを有し、海外リサーチに特化したソリューションを提供するSyno Japan株式会社に協力いただきました。早速見ていきましょう。

東京オリンピックへの意識調査【ドイツ編】調査概要

今回の調査にあたっては、世界第3位のアウトバウンド大国であるにもかかわらず日本がまだ取り込めていない「ドイツ」を対象にインターネット調査を実施しました。

調査ではまずはじめに「次のオリンピックが東京で開催されることを知っていたか」「東京オリンピックをどのように観戦しようと思っているか」を尋ね、はい・いいえの回答に従ってそれぞれの理由を選択形式で尋ねました。これによって、「ドイツにおける現時点での東京オリンピックの知名度」「東京オリンピックはドイツ人誘致にどれほど効果があるのか」を探ります。

今回の調査では、

• ドイツでの東京オリンピックの認知度は39%。男性のほうが認知度は高い。
• ドイツ人の約7割がなんらかの方法で東京オリンピックを観戦すると回答。オリンピック期間中やその前後の国際的注目度はかなり高まると予想される。
• ドイツでは東京オリンピックに関して男女で温度差があるよう。男性のほうが関心が高い傾向。

ということがわかりました。では調査結果を見ていきましょう。

同じ項目を男女別に集計してみると、「テレビで観戦する(自国で)」「日本に行って観戦する」は男性のほうが女性より多いという結果になりました。

この続きから読める内容

• 「自国で観戦する」理由トップは"テレビ・ネットで十分"
• "日本に興味があったから"がトップ
• 「観戦しない」理由トップは"興味がないから"
• まとめ：
• 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」

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