【独自調査】ドイツ人の7割が「観戦する」と回答:東京オリンピックは本当に訪日客誘致できる?意識調査実施【ドイツ編】

【独自調査】ドイツ人の7割が「観戦する」と回答:東京オリンピックは本当に訪日客誘致できる?意識調査実施【ドイツ編】

観光庁によると、2018年の年間訪日外国人客数は3,000万人を超え、過去最高を記録しました。

政府の目標は「2020年に年間4,000万人」ですが、この数値の根拠のひとつに「東京オリンピックの開催」があることは間違いありません。目標達成に向け、東京オリンピックの"訪日客誘致力"への期待は徐々に高まっています。

しかし、実際に東京オリンピックはどれほどの訪日客を誘致することができるのでしょうか。

そこで訪日ラボでは「東京オリンピックの"誘致力"」を探るため、他国における東京オリンピックへの意識調査を行いました。調査にあたっては、世界80か国4,000万人の調査回答者へのアクセスを有し、海外リサーチに特化したソリューションを提供するSyno Japan株式会社に協力いただきました。早速見ていきましょう。


東京オリンピックへの意識調査【ドイツ編】調査概要

今回の調査にあたっては、世界第3位のアウトバウンド大国であるにもかかわらず日本がまだ取り込めていない「ドイツ」を対象にインターネット調査を実施しました。

調査ではまずはじめに「次のオリンピックが東京で開催されることを知っていたか」「東京オリンピックをどのように観戦しようと思っているか」を尋ね、はい・いいえの回答に従ってそれぞれの理由を選択形式で尋ねました。これによって、「ドイツにおける現時点での東京オリンピックの知名度」「東京オリンピックはドイツ人誘致にどれほど効果があるのか」を探ります。

今回の調査では、

  • ドイツでの東京オリンピックの認知度は39%。男性のほうが認知度は高い。
  • ドイツ人の約7割がなんらかの方法で東京オリンピックを観戦すると回答。オリンピック期間中やその前後の国際的注目度はかなり高まると予想される。
  • ドイツでは東京オリンピックに関して男女で温度差があるよう。男性のほうが関心が高い傾向。

ということがわかりました。では調査結果を見ていきましょう。

6割「次の五輪は東京」知らなかった

次のオリンピックが東京で開催されることを知っていましたか? ※単一回答
次のオリンピックが東京で開催されることを知っていましたか? ※単一回答
  • 質問
    • 次のオリンピックが東京で開催されることを知っていましたか? ※単一回答
  • 回答
    • 知らなかった:39.18%
    • 知っていた:60.82%

次のオリンピックが東京で開催されることを知っていたかどうか尋ねると、ドイツ人の60.82%が「知らなかった」と回答しました。同様の調査をアメリカ<アメリカ記事のリンク>でも行いましたが、アメリカ人のうち55%は「知らなかった」と回答しました。

東京オリンピックを来年に控え、日本国内では関連グッズの発表やボランティアの募集などにより徐々に盛り上がりがみられますが、海外ではまだあまり認知度は高くないようです。

男性のほうが認知度高い

次のオリンピックが東京で開催されることを知っていましたか? ※単一回答 男女別集計
次のオリンピックが東京で開催されることを知っていましたか? ※単一回答 男女別集計

同じ項目を男女別で集計してみると、男性のほうが東京オリンピックの認知度が高いことがわかりました。

7割が東京オリンピックを見る

東京オリンピックをどのように観戦しようと思っていますか?あなたの考えをお聞かせください。※単一回答
東京オリンピックをどのように観戦しようと思っていますか?あなたの考えをお聞かせください。※単一回答
  • 質問
    • 東京オリンピックをどのように観戦しようと思っていますか?あなたの考えをお聞かせください。※単一回答
  • 回答
    • テレビで観戦する(自国で):65.11%
    • 日本に行って観戦する:5.88%
    • 観戦しない:29.01%

東京オリンピックの観戦の仕方について尋ねたところ、「テレビで観戦する(自国で)」が最も多い結果になりました。

しかし「日本に行って観戦する」も6%ほどおり、仮にドイツの人口の6%が東京オリンピック期間中に日本を訪れるとするとかなりの数になります。2017年に日本を訪れたドイツ人は19万人でしたが、2020年にはその数値を大きく超える可能性も出てきます。

また、訪日する・しないにかかわらず、ドイツ人の約7割が「東京オリンピックを観戦する」としています。東京オリンピック期間中やその前後は、日本の国際的注目度が非常に高まることが予想されます。

男性は8割近くが「観戦する」

東京オリンピックをどのように観戦しようと思っていますか?あなたの考えをお聞かせください。※単一回答 男女別集計
東京オリンピックをどのように観戦しようと思っていますか?あなたの考えをお聞かせください。※単一回答 男女別集計

同じ項目を男女別に集計してみると、「テレビで観戦する(自国で)」「日本に行って観戦する」は男性のほうが女性より多いという結果になりました。

「観戦しない」についても、その差は10%以上あります。ドイツでは、女性より男性のほうが東京オリンピックへの関心が高いといえます。

「自国で観戦する」理由トップは"テレビ・ネットで十分"

日本に行かず東京オリンピックを自国で観戦する理由は何ですか?当てはまるもの全てお答えください。※複数回答
日本に行かず東京オリンピックを自国で観戦する理由は何ですか?当てはまるもの全てお答えください。※複数回答
  • 質問
    • 日本に行かず東京オリンピックを自国で観戦する理由は何ですか?当てはまるもの全てお答えください。※複数回答
  • 回答(上位3項目を抜粋)
    • テレビかネットで見るだけで十分だから:55.44%
    • 高そうだから:41.81%
    • 行くのが遠いから:32.01%

東京オリンピックの観戦方法について「テレビで観戦する(自国で)」を回答した人に対しその理由を尋ねたところ、「テレビかネットで見るだけで十分だから」がトップになりました。以下、「高そうだから」「行くのが遠いから」が高い割合を占めています。

また、自由回答欄では「ペットを飼っているから行けない」という回答が複数みられました。観光庁の調査では、観光目的で日本を訪れたドイツ人の9割が1週間以上日本に滞在したということですが、ペットの預かり先を見つけられない家庭ではそのような長期旅行をすることは難しいでしょう。

特にドイツでは多くの家庭が犬や猫などのペットを飼っているといわれます。訪日旅行をするにあたり「ペットを連れていけない」ことがネックになっている部分もありそうです。

"日本に興味があったから"がトップ

日本に行って観戦する理由は何ですか?当てはまるもの全てお答えください。※複数回答
日本に行って観戦する理由は何ですか?当てはまるもの全てお答えください。※複数回答
  • 質問
    • 日本に行って観戦する理由は何ですか?当てはまるもの全てお答えください。※複数回答
  • 回答(上位3項目を抜粋)
    • 日本に興味がありこの機会に行きたいと思ったから:54.24%
    • 毎回オリンピックのときには観戦に行っているから:33.90%
    • 今回は現地で観戦・応援したいから:27.12%

東京オリンピックの観戦方法について「日本に行って観戦する」と回答した人にその理由を尋ねたところ、「日本に興味がありこの機会に行きたいと思ったから」がトップになりました。

東京オリンピック開催は「日本に興味をもっている層が訪日するきっかけ」になっていると考えられます。

「観戦しない」理由トップは"興味がないから"

東京オリンピックを観戦しない理由は何ですか?当てはまるものをお答えください。※単一回答
東京オリンピックを観戦しない理由は何ですか?当てはまるものをお答えください。※単一回答
  • 質問
    • 東京オリンピックを観戦しない理由は何ですか?当てはまるものをお答えください。※単一回答
  • 回答(上位3項目を抜粋)
    • スポーツ観戦に興味がないから:65.98%
    • スポーツ観戦は好きだがオリンピックには興味がないから:21.65%
    • テレビで見ると時差が大きいから(起きられない):5.84%
「東京オリンピックを観戦しない」と回答した人に対しその理由を尋ねると、「スポーツ観戦に興味がないから」が圧倒的に多いという結果になりました。

まとめ:

ドイツはヨーロッパ最大の人口をもつ世界第3位のアウトバウンド大国であるにもかかわらず、2017年に日本を訪れたドイツ人は19万人しかいませんでした。イギリスは31万人フランスは26万人で、周辺諸国と比べてもドイツ市場はまだまだ伸びがあるといえます。

東京オリンピック期間中やその前後でどれだけ外国人観光客が訪日するのかということももちろん重要ですが、一方で東京オリンピック開催に伴い期待されているのが「国際的注目度」の上昇です。

政府は東京オリンピック後も見据え、2030年に訪日外国人客数6,000万人という目標を立てています。東京オリンピックの「国際的注目度」をうまく利用してPRできれば、"ポスト"東京オリンピックのインバウンド増加も期待できるでしょう。


<参照>

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この記事の筆者

訪日ラボ×Syno Japan株式会社

訪日ラボ×Syno Japan株式会社

訪日ラボと海外リサーチに特化したソリューションを提供するSyno Japan株式会社がタッグ。Syno Japan株式会社では、世界80か国4,000万人の調査回答者へのアクセスを有し、海外のインサイトを客観的に理解するニーズに対応します。