【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
県を訪れる訪日旅行を促進
国土交通省観光庁は、「宿泊旅行統計調査（平成30年・年間値（速報値））」を発表し、岐阜県における外国人延べ宿泊者数が、対前年同期比26％増の122万7,320人となり、過去最高であった平成28年の101万3,490人を大幅に更新したことが明らかになりました。
県では、平成21年度より「飛騨・美濃じまん海外戦略プロジェクト」を積極的に推進中。平成30年の外国人延べ宿泊者数は、開始した平成21年と比較して、約8倍に増加しました。
匠の技や自然アクティビティをPR
岐阜県に宿泊したインバウンド数の大幅増加の背景には、旺盛なFIT需要のある訪日中国人観光客の影響が大きく、対前年伸び率は、新潟の68.4％に次いで、全国2位の66.1％となりました。
また、新規就航、ならびに増便等の影響を受け、ASEAN主要6カ国からのインバウンド数が順調に伸びていることも判明。今後もセントレアへの新規就航が続くため、今後もインバウンド増への期待が寄せられるといいます。
さらに、スペイン、フランス、イギリスからのインバウンド宿泊数について、県は全国を上回る伸びを見せており、スペインは全国4位、フランスは7位、イギリスは8位という結果となりました。
一方、米国からのインバウンド宿泊数は、全国伸び率を下回り、カナダに至っては、セントレアへのLCCが撤退した影響を受け、マイナスとなってしまいました。
県では今後、県の特徴をいかした匠の技など、新たなコンテンツの開発や自然アクティビティなどのPRを通じ、県へのさらなる誘客を図りたい考えです。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
岐阜県 プレスリリース
https://www.pref.gifu.lg.jp/
【7/16開催】【Next Food Vision 2025】食の最新トレンドを発信〜大型オンラインイベント〜※好評につき再放送※
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さらに、有名飲食店や外食産業を牽引する企業による特別基調講演も開催。
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皆さまのご参加をお待ちしております！
＜応募者特典＞
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※口コミアカデミー内でのアーカイブ配信は予定しておりません -
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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