【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
数値は平成19年2月時の4倍以上に増加
観光庁は、4月26日、「宿泊旅行統計調査（平成31年2月・第2次速報、平成31年3月・第1次速報）」を発表しました。
インバウンドの延べ宿泊者数の調査は、平成19年にスタート。平成31年2月の調査結果は、前年同月比18.8％増の827万人泊で、2月としては調査開始以来の最高値となりました。また、3月は前年同月比26.3％増の856万人泊でした。
国籍別宿泊数は中国がトップ、伸び率ではフィリピン
「東京、神奈川、千葉、埼玉、愛知、大阪、京都、兵庫」の8都府県をさす「三大都市圏」のインバウンド延べ宿泊者数比較では、平成29年2月が314万人泊、平成30年2月が354万人泊、平成31年2月が441万人泊と年々増加傾向にあり、「三大都市圏」以外の「地方部」においても同様な傾向がみられました。
また、都道府県別インバウンド延べ宿泊者数は、東京都がトップで174万人泊。次いで、大阪府が137万人泊、北海道が119万人泊と続きました。
平成31年2月の国籍（出身地）別のインバウンド延べ宿泊者数は、中国が238万5,290人泊、韓国が119万5,650人泊、台湾が113万950人泊、香港が56万3,300人泊、アメリカが31万7,910人泊と続き、これら上位5カ国・地域のシェアは、全体の75.9％にのぼりました。
さらに、伸び率でみると、フィリピンが前年同月比58.9％増の6万5,410人泊、ベトナムが前年同月比44.8％増の4万5,090人泊等、大幅に拡大したことも分かりました。
しかし、前年同月比がマイナスになった国籍（出身地）も判明。イタリアが、前年同月比0.4％減少の1万8,580人泊にとどまりました。
（画像はプレスリリースより）
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▼外部リンク
観光庁 プレスリリース
http://www.mlit.go.jp/common/001287500.pdf
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「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
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